「インテリアライフスタイル 2027」が新コンセプトで始動 2027年6月23日〜25日に東京ビッグサイトで開催、「出会うべき人と出会える見本市」へ

メッセフランクフルトジャパン株式会社（代表取締役社長：梶原靖志さん）は2026年10月21日、インテリア・デザイン・ライフスタイルの国際見本市「インテリアライフスタイル 2027」を、2027年6月23日（水）から25日（金）までの3日間、東京ビッグサイト西展示棟で開くと発表した。第35回となる2027年は、「Shaping the future of Interior Lifestyle－今、求められるインテリアライフスタイルへ」を掲げ、見本市として果たすべき役割を見つめ直す。「出会うべき人と出会える見本市」を一つの軸にして、来場誘致、会場構成、出展ゾーン、企画、コミュニケーションを、個別にではなく新しい考え方のもとで組み立て直す。出展者の募集もあわせて始まっており、申込みの締切は2027年1月29日（金）だ。2026年11月27日（金）には、東京・日本橋で、出展説明会とプレスカンファレンスを開く。

見本市の役割を見直す：情報収集の場から、出会いの場へ

リリースによると、「インテリアライフスタイル」は1991年の誕生以来、デザインやものづくりに携わる人々が集い、新しい商品やブランド、取引先と出会うことを通じて、ビジネスが生まれる場をめざしてきた。一方で、商品やブランドの情報を得る手段が増え、商流や購買行動も大きく変わった。情報を得ること自体が、見本市に足を運ぶ主な理由ではなくなりつつある。そのなかで、主催者は、リアルな場だからこそ生み出せる価値を、あらためて明確にする必要があると考えたという。

2027年が重視するのは、多くの人や商品が集まることそのものではなく、そこでどのような出会いが生まれ、次のビジネスにつながるかだ。出展者と来場者の双方のニーズを、これまで以上に捉える。そのうえで、国内外の卸・小売のバイヤーや、設計・デザイン関係者の来場を促す取り組みを強化する。さらに、メッセフランクフルトが持つグローバルネットワークを生かし、日本のブランドと海外のビジネスパートナーの接点を広げていくとしている。

会場構成：「LIVING」「DINING」「GIVING」を中心に

会場では、家具・照明・テキスタイルなどの「LIVING」、テーブルウェア・キッチン用品・食品・飲料などの「DINING」、ギフト雑貨・服飾雑貨・文具などの「GIVING」を中心に、商品やブランドの特徴に応じた出展ゾーンをつくる。製品カテゴリーごとの展示に加えて、来場者やデザイナー、影響力のある人の視点、そして主催者の視点も取り入れ、この見本市でしか見られない展示をめざすという。また、アトリウムでは、「プロダクトデザインの復興」をテーマにした特別企画を予定している。企画の詳細は、あらためて発表される。

出展を検討する企業へ：11月27日に日本橋で出展説明会

出展を検討している企業が押さえておきたいのが、2026年11月27日（金）の「出展説明会」だ。リリースの開催概要には、「プレスカンファレンス / 出展説明会」と併記されており、会場は東京都中央区日本橋室町の「XEX 日本橋」（YUITO／日本橋室町野村ビル4階）。14:30に受付を始め、15:00から15:45までのプログラムのあと、16:00からは交流会と個別取材の時間がある。取り上げられる内容は、2027年の開催方針、刷新するコンセプト、会場構成、特別企画、公式アンバサダーなどだ。出展者にとっては、新しいコンセプトのもとで、ゾーンや企画がどう変わるのかを確かめられる機会になる。

ただし、リリースに書かれているのは、この日時と会場、発表の内容までだ。出展説明会としての参加の対象や申込み方法、出展者向けの個別の説明、質疑の時間などは、記載がない。リリースは、プログラムの詳細と、報道関係者向けの参加方法を別途案内するとしている。出展説明会への参加を考えている企業は、インテリアライフスタイル事務局（03-3262-8443、info@interior-lifestyle.com）に確認したい。出展の申込みの締切は、2027年1月29日（金）だ。なお、同じ日には、報道関係者向けのプレスカンファレンスも開かれ、2027年の方向性と取り組みが発表される。

2026年の実績と出展者の声

2026年の開催実績は、出展者が460社（18カ国・地域）、来場者が12,763名（36カ国・地域）だった。リリースには、出展者2社のコメントも載っている。岩谷産業株式会社のマーケティング部長（新商品開発担当）の阿部周作さんは、商品のデザインやコンセプトに関心が寄せられ、価格だけでなく背景や価値を理解して評価する来場者が多いと感じたと話す。これまでリーチできていなかった層との接点も得られ、新しい販路の可能性を探る機会になったという。サナダ精工株式会社の代表取締役、眞田和義さんは、百貨店やホテル、飲食店など、これまでとは異なる層との商談が実現し、ホテル案件では具体的な提案につながる手応えもあったと振り返っている。出展者同士の交流を通じて、業界内のネットワークも広がったという。

来場の対象は、小売では、ライフスタイルショップ、百貨店、ミュージアムショップ、インテリアショップ、アパレル、雑貨。コントラクト（法人向け）では、ホテル、レストラン、カフェ、バーの購買担当者、建築・設計事務所、デザイン事務所、デベロッパー、企業の法人ギフト担当者が挙げられている。

出会いを重視した展示会へ

今回の発表は、出展ゾーンや企画といった個別の変更ではなく、見本市の存在意義から組み立て直すと位置づけている点が目を引く。情報を得る手段が増えたなかで、リアルな場の価値を「出会い」に置くという考え方を、前面に打ち出した。2026年の出展者のコメントに、これまで接点のなかった業種との商談が挙がっているのは、その方向性とも重なる。一方で、「出会うべき人と出会える」ための具体的な仕組みは、現時点では明らかになっていない。11月27日の出展説明会とプレスカンファレンスで、どのような取り組みが示されるのか、注目したい。