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    イベント&観光の大学講師、宮地克昌の企画プレゼン上達法!その5(第5章-1) MTPCマーケティング戦略 »

    7 7月, 2020

    わかる!イベント・プロデュースの著者で、二松學舍大学 国際経営学科 非常勤講師の宮地克昌先生がお送りする、企画プレゼン・スキルアップの動画。第5回目は、「MTPCマーケティング戦略」をお送りします。

    ==MTPCマーケティング戦略==

    提案の骨子をMTPCマーケティング戦略でまとめます MTPCマーケティング戦略は 1. マーケット、2. ターゲット、3.ポジショニング 4. コンセプト の4つの要素で構成されます そして、発想力、表現力、および段取り力に裏打ちされていなければなりません

    市場(Market): 「内部環境」における“あるべき姿(理想像)”を創造し、 「外部環境」の変化に対応すること=解決するべき課題 マーケティング発想による課題解決 ターゲット(Target): 絞り込まれた対象者の 潜在的なニーズ ポジショニング(Positioning): イベントやコンテンツの USP(特徴や魅力) ターゲットとポジショニングの最適化 コンセプト(Concept): イベントやコンテンツに対して、対象者が感じる 意味や価値、ベネフィット

    ーーーーーー全体の構成ーーーーーー

    1.はじめに ウイルスと共生する時代のイベント     – 真価が問われる 「まつり」と「イベント」とは? – 社会的に不可欠な 「まつり」と「遊び」 – 快適なイベント空間から「まつり」の空間への回帰 コンペにおける提案の流れ (音声解説) – 厳しさを増す “生き残り” をかけた戦い – 提案先の「感性」に響く “腑に落ちる” プレゼン – “異なる視点”を持つ 「カウンターパートナー」 – “閉塞感” を払拭する 「ポジティブ提案」 – “未来の夢” で獲得する 「好印象」 – 100回の練習で身につける “1分自己PR” – 「自己紹介」から昇華した “自己PR” (演習) – 1分自己紹介/1分自己PR (参考・音声解説)   2.市場環境(情報収集) – 市場環境に影響を与える “時代の潮流” – 誰もが取り組むべき “人口減少社会” の克服 – 退職者層(男性)の市場に見る 新たな “競争相手” – 「モノからコトへ」 (参考) – 「コト消費」例:イカ差様レース (参考) – “コト消費” 関連新聞記事 (参考) – ピザ・パーラーの市場 (参考) – 「形式知」を浮かび上がらせる “創造心”によるインプット – 「発想力」も鍛えられる 情報の “新陳代謝” – 新聞のクリッピング例:「無観客試合」 (参考) – 新聞のクリッピング例:「YOSAKOIソーラン」 (参考) – 新聞のクリッピング例:「キャンドルナイト」 (参考)   3.傾聴力(情報収集)
- 「暗黙知」を「形式知」にする “コピーライター” – 「傾聴力」 で把握する “潜在的な欲求” – 「傾聴力」 を高める トレーニング – 「ラポール」 (参考) – “三褒め” を心掛ける (参考) – 傾聴力 (演習):「回転ドアの事故」 – ハインリッヒの法則 (参考) – 傾聴力 (演習):「就職後の経験」   4.ベストプラクティス(情報収集) – 自分の言葉で語る “成功要因”

    月刊イベントマーケティングとは、MICE研究所とは

    月刊イベントマーケティングとは、MICE研究所とは »

    6 7月, 2020

    イベントの専門紙「月刊イベントマーケティング」を創刊にいたった経緯やミッション、MICE研究所の取組みについて、田中力が語っています。7月2日のコンベンション勉強会の自己紹介でもお話したところのまとめです。

    0:00  月刊イベントマーケティングについて 02:18 MICE研究所について 05:56 BACKSTAGEの紹介(イベント関係者向けカンファレンス) 06:13 編集長に叱られる (イベントの未来をつくる105人コミュニティ) 06:36 コースケ・よーこの不要不急な話(毎週金曜12:00から生放送+Podcast)

    ーーーー 月刊イベントマーケティングというメディアと 会社名であるMICE研究所について説明していきます。

    月刊イベントマーケティングを作る時に何を考えたか

    まず考えたのは、「みんな、なぜイベントをやるんだろうか」ということ

    例えばその理由に「販売促進」であるとか、「知名度向上」であるとか「ブランディング」であるとか、色々な理由・目的があると思うが みんな「マーケティング」と言われることなんじゃないかと考えました。

    それではイベントをマーケティング視点で考えていくと、新しいイベントの形ができるのかなといういう風に考えました。 具体的にはなにが必要なのかなというと、イベントのゴールを考えたり、効果測定をしたり、イベント最適化はどういう風にしたらできるんだろうかということをやっていくのが、私たちの使命だ、と考えてそこで”フェイス トゥ フェイスを科学する”という、月刊イベントマーケティングのキャッチフレーズができました。

    紙面の月刊イベントマーケティングという題字の上に小さく ”Face to Face を科学する”って書いてあります。

    実際にどう科学するというと 紙面ではマーケターの人を主役にしています。実際にイベントを開催する主催者さんや イベントにお金を払っている人たちです。

    マーケティングの媒体ということでもあるので イベントとは関係ないデジタルなマーケティングのことも取り扱っていて、その中でイベント を考えています。

    それから、新しいテクノロジーというものも重要なコンテンツになっていますし、海外情報に強いのも特長だと思っています。 イベントをマーケティング戦略おなかで考えているので、ロジックの部分の深堀りも多いですね。 業界紙なんですが、クライアント企業の社長さんはあまりでてきませんw

    MICE研究所という会社名

    なぜMICE研究所なのかというと MICEの定義というと M=企業会議ミーティング I=インセンティブトラベル C=国際会議・コンベンション・コングレス E=イベント・展示会

    という4種類のイベントの総称です。 私はこの定義はあまり好きではないのですが、まあそういう説明が一般的です。

    ともあれ、なぜ4つのイベントを一つの分野にまとめるのか理由を考えると 同じ会場を使うから、宿泊をともなう、消費金額が大きく観光振興になる、イベント関係会社が共通している といった理由がありますが、これらはすべて業者側・サプライヤー目線ではないかと思うのです。

    イベント・MICE分野が盛り上がるには、お金を払ってイベントを開催する人に、メリットをださなければいけません。業者側が潤うことも大切ですが、お金を払う方々のメリットの方が大切だと。

    そうなるとMICEという分野を一括りにすることでこういうメリットがある、ということを提示していかないといけないんですよね。イベントする側の人たちにとって一つになると、どんないいことがあるのか。

    国際会議を主催している人、販促イベントをやっている人、それぞれまったく違う仕事の仕方だったり考え方だと思うのですが、そういう人たちに共通してメリットになるのは、イベントを開催するノウハウとか、横断的な効果測定とかができるといいのではないでしょうか。

    顧客や見込み客がイベントに来てくれた効果って、すぐに売上があがるということだけでなく、もっと長期的なもの。例えばブランディングしたことによる販売促進、優秀な提携先との新サービスの提供、優秀な人材の確保などいろいろなものがあると思います。イベント関係の取引先をまとめて管理することで、スケールメリットを活かした価格交渉などコストメリットもでてきます。

    イベント開催のための小さくない費用に対してその対価をどうだすかということですね。

    そのようなことを考えると、これもFace to Faceを科学することで、解決できるのではないかと思います。

    具体的にどういうことをやっているかというと

    イベントの舞台裏の人をステージにあげてノウハウを聞き出す BACKSTAGEというイベントを1年に1回開催しています。

    編集長に叱られる、というのは「イベントの未来をつくる105 人」というコミュニティで編集長の樋口が担当しているセッションです。イベント界隈、マーケティング界隈で活躍する、気になる人にお話をうかがっています。

    それからコロナの時期にはじめたYouTube の発信のなかで コースケ・よーこの不要不急な話という、お昼の校内放送のような番組を生放送しています。 イベントって不要不急なものの1つにあげられてしまっているんですけど、実は不要不急のことこそ一番大事というようなアンチテーゼです。編集長の樋口とイベントレジストのヒラヤマさんがホストで、毎回ゲストをお迎えしています。ポッドキャストでも配信しています。

    あとはせっかくイベントってやるのであれば ”楽しい”というのも重要なキーワードだと思います。

    イベントレジスト「店舗型東京版新型コロナ見守りサービス」の提供を開始

    イベントレジスト「店舗型東京版新型コロナ見守りサービス」の提供を開始 »

    イベントのチケッティングプラットフォームを提供するイベントレジスト株式会社は、6月26日に東京都の新型コロナ・テックパートナー企業に選定された。新型コロナウイルス感染症拡大を抑止するために、EventRegistの機能を活用して「店舗型東京版新型コロナ見守りサービス」を提供する。

     

    「新型コロナ・テックパートナー企業」とは、 都内民間店舗などで新型コロナ・ウイルス感染症のクラスターが発生した場合に、利用者の訪問履歴に基づき、迅速に感染情報を通知する民間事業者主体の「店舗型東京版新型コロナ見守りサービス」を構築するため、技術協力をする企業。EventRegist(イベントレジスト株式会社)を含め、au PAY(KDDI株式会社)、PayPay(ソフトバンク株式会社)、favy(株式会社favy)、パスマーケット(ヤフー株式会社・株式会社一休)の5社が選定されている。

     

    EventRegistの「店舗型東京版新型コロナ見守りサービス」は、ビジネスイベントやセミナー会場、劇場やライブハウス等で新型コロナウイルス感染症のクラスターが発生した場合に、利用者の訪問履歴に基づき迅速に感染情報を通知し、感染拡大の防止につなげる取り組みとなる。

     

    イベントレジストでは、この取り組みを通じて「新しいイベント様式」を提案し、イベント主催者の新型コロナウイルス感染症対策を支援する、としている。

     

    なお、同サービスのご利用や感染情報通知の有無等、イベント参加者の個人情報が東京都に提供されることはない。

     

     

    EventRegist の「店舗型東京版新型コロナ見守りサービス」は、Basic+(プラス)と Premium で利用することができる。Premium の各種パッケージプランも利用対象となっている。

     

    イベントレジストでは、同サービスでイベントを開催したい主催者、会場、店舗に向け、問合せを受け付けている。

     

    詳細はこちら

     

    本記事の英語版はこちら

     

    「B2Bイベントの未来ーイベントが、かつての様式に戻ることはない」 Christian Muche⽒

    「B2Bイベントの未来ーイベントが、かつての様式に戻ることはない」 Christian Muche⽒ »

    国際イベントプロデューサーであるクリスチャン・ムッフェ氏は、「Pivot Tokyo」のインタビューで、「イベントビジネスが根本的に変化する」と語った。その理由と展望について、日本のイベント関係者とともに共有したい。

    世界的なデジタルマーケティングイベント「DMEXCO」の共同設立者であり、現在「D:PULSE」を展開するクリスチャン氏の描くB2Bイベントの未来とは。

    聞き手は、新型コロナウィルス発生以後のマーケティング変化について報告、考察するオンラインカンファレンス「Pivot Tokyo 2020」のゼネラルプロデューサーの渡部瑛理果さん。

    変化する行動様式、イベントは?

    ⽇本そしてその他の世界の視聴者の皆様に向けて、「B2Bイベントの未来」について話す機会をいただき、ありがとうございます。

    主催者側の視点からだけでなく、カンファレンスやトレードショーに関わる企業やブランドの視点からも考えてみたいと思っています。

    果たして、B2Bイベントの未来はどうなっているのか、そしてどのように変化していくのでしょうか。

    私たちがオンライン上で過ごす時間が増えていることは明らかで、消費者の意思決定の多くがオンラインで⾏われるようになったことから、ここ数週間の間に、私たちは仕事のやり⽅や働く場所を変えることが余儀なくされました。

    みなさんも実感したように、この過去数週間は明らかに我々の働き⽅を⼤きく変化させ、そしてこの危機的状況下において、対⾯でのやりとりから、オンラインでつながることに適応せざるを得ない状況になりました。私たちはリモートで働くようになり、同僚や取引相⼿とのMTGもバーチャルで持つようになりました。

    そしてこの⾏動変化は、過去類を⾒ないほどに、新しいデジタル技術、例えばコラボレーションツールやクラウドストレージ、ビデオ会議システムなどへの適応をもたらすことになりました。 Google やMicrosoft、DropboxやZoomといった企業や、提供するプラットフォームを今誰もが知っていますよね。

    COVID-19 によってもたらされたこの危機から回復するとき、私たちがビジネスにおいてかつてのやり⽅に戻るのかというと、そうではないと考えるのは誰もが賛同すると思います。

    私たちは新しい働き⽅や、デジタル上での意思決定を⾏うことに対して、ますますの進化を遂げていくでしょう。

    ⼈同⼠の交流は間違いなく変化しているし、⼈が出会う⽅法に関しても劇的な変化を遂げるでしょう。

    健康問題により、⼤企業のイベントが中⽌になったり、開催⽅法が再考されていますが、疑問は、果たしてイベント主催者や企業はかつてのイベント主催⽅法、また参加⽅法に戻ることがあるのか、ということです。

    私はそうは思いません。

    イベントが、かつての様式に戻ることはないと思います。

    その代わりに、企業はステークホルダー、チームメンバー、訪問者の安全や健康を守ること、そしてもちろん財務的な投資を守るために⼗分な注意を払うようになり、対⾯で会うこと・集まるような⼤きなイベントから、よりデジタルでのイベント体験へと移⾏していくでしょう。

    その傾向は既に⾒えてきていると思うし、過去には対⾯式のカンファレンスイベントは成⽴していたものの、将来的には成⽴しなくなるでしょう。

    何に時間を使うかに対してよりシビアに

    私たちの考え⽅はすでに変化しているし、みんなの考え⽅も変わってきています。遠くの都市に⾶んだり、1万⼈が集まる会議場に集まったりしなくても、オンラインでの交流や意思決定ができるようになってきています。

    デジタルイベントにおける体験ややデジタル上のイベントプラットフォームは、まだ刷新的なものではありませんが、今後5Gがより広く採⽤されるようになり、接続性はもちろん、さらに優れたものになるでしょう。

    オンラインでの参加者にとって最も都合のよい時間に視聴することができる、ということは、スピーカーを直接⾒て話したいという欲求を上回るようになると思います。

    ストリーミングの世界が教えてくれたのは、決まった時間にスクリーンの前にいなければならないということが過去のように最優先ではないということであり、既に変化した事実です。

    デジタル上でのイベントは、アイデアを共有したり、ネットワーキングをする機会が不⾜している訳ではなく、実際には、ビジネスの世界においてもSNSを活⽤した新しい交流⽅法を提供することができるようになっていると思います。

    例えば、企業は特定の視聴者・参加者に向けて異なるタイプの体験を提供するために、互いに作⽤する分類基準を⽤いることができます。また、“いち参加者”としての私に関するプロフィール情報から、事前にコンテンツを消費したり、参加者の⽬的を共有したりすることで、遠隔での参加だとしても、イベントに参加することによる⽣産性を⾼めることができます。そうすると、企業は世界のどこかで決まった時間に⾏われる⼀回限りのイベントに限定されることなく、⾔うなれば包括的なデジタル体験、といったように幅広い体験を組み合わせ、提供することができるようになります。すなわち、⼈が集まるというイベントが全くなくなるというわけではないのです。

    イベントを主催することや主要な業界のイベントに出席することは、インサイトを共有したり、見込み客を活性化すること、業界のソートリーダーシップを推し進めること、そしてもちろん顧客とつながっていくにあたり、これからも重要であり続けます。

     

    しかし、私たちは可処分時間が少なくなってきており、どこにいくか、そして何に時間を使うかに対してよりシビアになっています。だからこそ、もしイベントに出席するのであれば、どれだけ参加者のニーズに合っているか、そしてそのマッチ度合いが完璧であるか、ということがとても重要になってきているのです。

     

    ⼀⽅で、企業はリアルイベントと統合できる、⾃⽴したオンラインプラットフォームの構築に投資すべきであると思います。統合するためのリアルイベントをあらかじめ⽤意する必要はなく、オンライン上での活動から始めていけば良いのです。

     

    つまり、オンラインか、オフラインかという選択肢ということではないし、今後直⾯する状況にかかわらず、顧客の意思決定に向けて最⾼のサポートができる解決策、ソリューションを⽣み出すことが最も重要だということです。もちろんイベント事業に影響を与える出来事も残念ながら起こりうるでしょう。

     

    オンラインイベントでの体験の未来とは

     

    私はブランド側、そして参加者と共に、オンラインイベントでの体験の未来はどうあるのが理想的かを考え、定義づけてきました。ここで、いくつかの学びや重要な点を皆さんにシェアさせてください。

     

    まず第⼀に、キーノートセッションは時事性の強いニュースを含んでいない限り、リアルタイムや決まった時間に放送する必要はありません。ストリーミング配信は、少し後の配信になっても、結果として技術的な問題を防ぐことができる上に、より快適な配信を提供することができます。これは明らかなことです。

     

    次に、これはかなり重要なのですが、コンテンツそのものがイベントの⽬的にきちんと合致していることが求められます。オンライン上のプラットフォームは、新鮮で、イベントの背景にある⽬的を含んだ価値のあるコンテンツ共有するために作られ、プレゼンテーションや、記事、インフォグラフィックなど様々な⽅式で表現することができます。そしてこのようなことが、スピーカーとして登壇している間、またはイベントを運営している間に起きていくのです。

     

    そして3 つ⽬はオンラインイベントは参加することが簡単で、そしてモチベーションの向上にもつながることです。

     

    リアルのイベントでは、セッションの最後に質疑応答の機会があるものの、時間は短く、どんなに質問したいと思っても限られた⼈数が2-3の質問をする程度になってしまいますが、オンラインイベントでは、スピーカーと参加者がお互いのアイデアや、⽰唆を交換し合う機会をよりふんだんに設けることができます。オンラインイベントは、セッション中に複数の質問をリアルタイムに集約し、イベント主催者やバックステージのエンジニアが、どの類の質問が⼀番視聴者にとって気になっていることかをピックアップし、スピーカーへの回答を求めることができます。このことにより、ライブでのスピーカーと視聴者のやりとりをどれだけ⽣み出せるか?が⾮常に重要になってきます。

     

    また、視聴者や参加者は彼らのスケジュールに合わせて参加したいと考えていることです。オンラインイベントの場合、参加者はアジェンダをそこまで気にしていないだろうし、⻑時間スクリーンの前で集中して参加しているということもしないでしょう。参加者は、イベントや登壇するブランドのスケジュールに強制されることなく、セッションを視聴したり、セッション中での双⽅向なやりとりをしたいと思っています。

    だからこそ、オンラインイベントは短く、管理しやすいものにしていきたいと思っています。異なるセッションテーマやトピックを細かく分類し、参加者の興味に最⼤限フィットする形を提供したいと思っています。

     

    加えて、重要な学びとして、これまでネットワーキングの常識とされていた、名刺を配り歩くと⾔うようなことは変えていかなければなりません。

     

    これまでのネットワーキングにおける⽅法は既に時代遅れになっていて、LinkedIn のようなソーシャルプラットフォームを⽤いて、オンライン上でプロフィールを広げることが可能になっています。だからこそ、オンラインイベントでは誰と繋がるか、誰と会話をしたらよいか、それぞれが選ぶことができるようになっているのです。

     

    B2B イベントこそストリーミングチャンネルが必要

     

    直近あったリアルイベントの相次ぐ中⽌は、代替としてオンラインプラットフォームを使わざるを得ない状況に私たちを追い込み、そして状況に適応すべく私たちを育成しました。リアルイベントが存在し続けることは確かですが、この世界的危機から復活した時の参加者・視聴者は明らかにデジタルリテラシーが向上しているのです。

     

    リアルイベントに⽐較して、デジタルイベントへの参加者の好みは遥かに強くなっていて、主催者だけでなく、パートナーも参加者の好みの変化に応じて準備する必要があります。そして、傾向を予測するに、⾒本市や展⽰会というのは難しい⽴場にあると思います。展⽰会は参加者に向けたリアルな体験をどうデジタルに置きかえていくか、という点において即時に対応することが難しい状況にあるでしょう。

     

    その点においては、私もまだ解決策を持ち合わせていないのですが、B2B イベントに関しては遥かにやりやすい⽴場にあり、今回のセッションタイトル「B2B イベントの未来」に準えるなら、B2B イベントこそ⼩規模なNetflixのような、ストリーミングチャンネルを持つことを考えた⽅がいいのではないでしょうか。

     

    今年の2⽉から、SXSWやMWCに代表される多くの展⽰会イベントのキャンセルが続きました。いくつかのイベント主催者は、イベントへの参加予定者を失わないために、当初予定されていたセッションをライブストリーミング配信に切り替えましたが、ソーシャルディスタンスを取らなければならないという実態に終わりはありません。

     

    ⼀⽅で、イベント主催者だけでなく、いくつかの企業は、現在業界内の関係者やそれぞれの取引先に応じた、細かいターゲティングのされたストリーミング配信サービスのローンチを模索しています。これは、今起きている問題に対する限定的な解決策、ということではなく、⻑期的な解決策として検討されています。

     

    実際、私は既にライブ配信や予約視聴がテレビの番組表のようにプログラムされ、そこにオンデマンド配信も組み合わせたオンラインイベントを⽬にしました。

    それらのイベントでは、有名な配信サービスでもあるFuboTV のように、積⽊のように並べられたプログラムを表⽰し、スピーカーが話している間に、オンエア表⽰やインタラクティブな要素を⾒ることができます。

     

    Brightcove主催「PLAY」の事例から学ぶこと

     

    ここで、Brightcoveという会社に焦点を当てさせてください。

    Brightcove は、イベント主催者に向けてストリーミングサービスを強化しているだけでなく、彼らが独⾃に毎年開催しているカンファレンスイベント「PLAY」をストリーミングでの開催に変更しました。

     

    PLAY 2020は5⽉にボストンで開催される予定でしたが、特にBrightcoveのアジアパシフィックのチームは、今年の危機的状況を受けて当初のプランを変更せざるを得なくなりました。彼らが実⾏したこととして、⻑くに渡りスマートTVやモバイルデバイスに向けたアプリケーションの発表を計画していましたが、このアプリそのものをPLAY 2020の戦略の中⼼に据え置くことに素早くギアチェンジを決めました。

     

    ここまでの話はそこまで⽬新しいことでもないのですが、近くローンチされるであろう新しいサービスとして呼ばれているPLAY TVでは、テレビ番組のプログラムのように、有名⼈やジャーナリスト、俳優などが出演するライブストリーム配信や、オンデマンド動画を含むでしょう。⾔い換えれば、彼らは⾃分たち独⾃のNetflix やディズニープラスチャンネルのようなものを開設した、ということです。

     

    ⼀⽅で、Brightcove が予定している有料のTV チャンネルのローンチに向けては、コンテンツ戦略は再考する必要があるでしょう。

     

    なぜかといえば、30 分や45 分に渡るディスカッションに代わり、より短いプログラムに焦点を絞ることは、異なるアプローチで戦略を検討しなければならないからです。⾃宅から視聴する視聴者は、ホテルの宴会場に集まった参加者と同じような集中⼒を持たないことが想定されるからです。

     

    そして既に、⾃宅から視聴する⼈から⾼い集中を得ることは既に難しくなっていて、私たち全員にとっての⼤きな学びとしては、PLAY 2020がストリーミングに切り替えたことは、潜在的に企業がより多くの視聴者・参加者を⽣み出すことができる、ということにもつながっているのです。

     

    昨年、私が参加できたカンファレンスは、⼤体 800 ⼈の参加者と⾔っていいでしょう、今回の活動では、イベントに参加しづらい距離にいた海外のオーディエンスを含めて、もっと多くの⼈が参加できるようになると思います。Play TV

    パシフィコ横浜の新社長に元横浜副市長の渡辺巧教氏就任

    パシフィコ横浜の新社長に元横浜副市長の渡辺巧教氏就任 »

    30 6月, 2020

    MICE施設パシフィコ横浜を運営する株式会社横浜国際平和会議場の新社長に元横浜市副市長の渡辺巧教(わたなべ・かつのり)氏が就任した。 6月26日開催の第33期定時株主総会並びに取締役会で選任された。

    渡辺氏は、1953年5月8日生まれ、1979年2月に横浜市入庁。人事委員会事務局長、経済観光局長、経済局長、総務局長を務め、2013年11月に横浜市副市長に就任し、今年3月に横浜市を退職した。

    就任に際し「現在、全世界が新型コロナウイルス感染症という未曽有の脅威に直面するなかで、MICE業界も大変危機的な状況に面しております。そうしたなか、パシフィコ横浜の三つの強み「MICEに必要な会議・展示・宿泊を1カ所に集積した「ALL IN ONE」の施設」「景観とアクセスの良さ、観光や宿泊が集積するMICE開催適地であること」「数々の重要な国際会議の運営を支えた豊富なノウハウと経験」を活かしながら、「人とひとの交流の“場”を支える施設」として、さらにこれに立ち向かう新たなMICEの形を企業持続の鍵と捉え、新しい価値を創造できるイノベーションへ取り組んでまいりたいと考えています。 2021年には開業30周年という大きな節目を迎えます。より一層地域の魅力を活かし、アジア太平洋地域で最もユニークなコンベンション開催地として、地域のさらなる発展に貢献してまいります。 お客様ならびにご関係の皆様におかれましては、引き続き一層のご指導とご支援を賜りますようお願い申し上げます。」と就任のコメントを寄せている。

    新型コロナ・テックパートナー企業にイベントレジストほか4社決定

    新型コロナ・テックパートナー企業にイベントレジストほか4社決定 »

    26 6月, 2020

    東京都の小池百合子知事が6月26日14時より記者会見を実施した。 会見では小池知事が新型コロナ・テックパートナー企業5社を発表。

    「新型コロナ・テックパートナー企業」とは、 都内民間店舗などで新型コロナ・ウイルス感染症のクラスターが発生した場合に、利用者の訪問履歴に基づき、迅速に感染情報を通知する民間事業者主体の「店舗型東京版新型コロナ見守りサービス」を構築するため、技術協力をする企業。今後同サービスは都立施設のほか、民間店舗にも導入される。

    選定されたのは、EventRegist(イベントレジスト株式会社)のほか、au PAY(KDDI株式会社)、PayPay(ソフトバンク株式会社)、favy(株式会社favy)、パスマーケット(ヤフー株式会社・株式会社一休)の4社。

    イベントレジスト株式会社 代表取締役のヒラヤマコウスケ氏は、「感染リスクと共存するイベント様式が求められる中で、クラスター対策を心配するイベント主催者の支援に少しでも繋がればということで、本業のノウハウを生かした社会貢献として取り組む」と意欲をみせている。

    <直前にライブ配信番組に出演したヒラヤマコウスケ氏>

    Facebookショップ国内提供開始、中小ビジネスのオンライン事業サポート

    Facebookショップ国内提供開始、中小ビジネスのオンライン事業サポート »

    Facebook社は、Facebookショップの国内提供開始を発表。中小ビジネスのオンライン事業をサポートする。

    物を購入するという作業ではなく、ショッピングの楽しさを体験できる場を提供したい、とするとともに、中小ビジネスがそのようなショッピング体験に適応できるよう支援し、利用者が簡単にお気に入りのアイテムを見つけ、購入することができるような環境を構築する。

    現在、多くの中小ビジネスが困難に直面しており、店舗の営業時間の短縮や自粛に伴い、さらに多くのビジネスが事業の軸足をオンラインへシフトしようとしているなか、Facebook社は、シームレスなショッピング体験を提供し、中小ビジネスの事業主から世界的なブランドまで、あらゆる規模のビジネスがファミリーアプリを使って顧客とつながることを目標にする。こうした背景から、新たにFacebookショップを提供開始するとともに、より簡単にオンラインでショッピングをしたり、売買したりできるよう、提供するアプリ全体に投資し、機能の拡充を行なっていく。

    Facebookショップの展開

    Facebookショップは、カスタマイズ可能なオンラインショップを無料で作成することができ、Facebook社が提供する様々なアプリで公開できる機能。ビジネスは自社のカタログからおすすめの商品を選んでコレクションを作成したり、画面の色を変更してショップの雰囲気をブランドイメージに合わせて表現することもできる。ビジネスは自社の規模や予算に関係なくオンライン事業を始めることが可能。

    利用者は、ビジネスのFacebookページやInstagramのビジネスプロフィール、またストーリーズや広告からFacebookショップにアクセス。コレクションを見て興味のある商品を保存したり、注文することができる。日本では、注文するとビジネスが保有するアプリ外のWebサイトに遷移し、商品を購入するスタイルになる。

    https://www.facebook.com/watch/?v=607738026499419

    また、実店舗にいるときに店員に声をかけるのと同様に、Facebookショップでも、質問をしたり、サポートを受けたり、配達を追跡したりするためにWhatsAppやMessenger、Instagramダイレクトを活用してメッセージのやりとりをすることも可能。将来的には、WhatsAppやMessenger、Instagramダイレクトのチャット内でビジネスのショップを見て、購入できるようになる。

    Facebookショップは6月16日から日本国内で提供を開始し、今後数か月をかけてより多くのビジネスや利用者にご利用いただけるようになる。 すでにFacebookページショップやInstagramのショッピング機能を利用しているビジネスは自動的にショップに移行し、メールやアプリ内の通知を受け取り次第、コマースマネージャを通じてショップの外観をカスタマイズしたり、商品を整理してコレクションを作成したりできるようになる。使用にあたっての各種条件を満たしており、Facebook社による審査で承認されれば、無料でショップを作成することができる。

    さらに、顧客がお気に入りの商品を発見し、より簡単に購入できるようにするために、Facebookショップと統合し、Instagram ショップやライブショッピングなど、Facebook社が提供するアプリ全体において機能に投資する、としている。

    Instagramショップ:商品やブランドを発見するための新しい場所

    今年の夏、米国から、Instagramの発見タブに「Instagramショップ」という機能を導入し、新しい方法でお気に入りの商品を見つけ、購入することができるようになる。ショッピング機能を活用している様々なブランドを紹介する公式アカウント、@shopのコレクションからインスピレーションを得たり、お気に入りのブランドやクリエイターが選んだ商品を見たり、美容やインテリアなどカテゴリ別にアイテムを探したり、気に入った商品を購入したりという体験を、すべてInstagramショップの一ヶ所で楽しむことができます。今年後半には、発見タブの上部にあるナビゲーションバーに新しいタブを追加し、ワンタップでInstagramショップにアクセスできる仕様となる。

    ライブショッピング機能

    新作のを発表するスニーカーショップから、口紅を試しながら色の違いを説明する美容インフルエンサーまで、長年、利用者は商品を効果的に紹介するためにFacebook社のアプリのライブ動画を活用してきた。こうした流れを受けて、より簡単にリアルタイムで商品を購入できるよう、ライブショッピング機能の導入にも取り組んでいる。まもなく、ビジネスやブランド、クリエイターは、ライブ配信前にFacebookショップ上のカタログから商品をタグ付けすることができるようになる。タグ付けされた商品はライブ動画の画面下部に表示され、タップして簡単に詳細を確認したり、購入することができる。この機能は現在、一部のビジネスとFacebookおよびInstagram上でテストをしており、今後数か月以内に広く展開していく予定。

    ロイヤリティプログラムをFacebookアカウントと連携する

    また、地元のカフェのポイント券のようなロイヤリティプログラムをFacebookアカウントと連携する方法をテスト中だ。この機能を通じて、利用者は自分が獲得したポイントや特典を簡単に確認できるようになる。さらに、中小ビジネスがFacebookショップでロイヤリティプログラムを作成したり、管理したり、公開したりできる方法も検討中。

    パートナーとの協業

    オンラインで商品を販売するために中小ビジネスが必要とするサポートを提供すべく、Shopify、BigCommerce、WooCommerce、ChannelAdvisor、CedCommerce、Cafe24、Tienda Nubeや Feedonomicsなどのパートナー企業とより密接に連携。このようなプラットフォームは、ビジネスの起業や経営、事業をオンラインへ移行するときに役立つ強力なツールを提供しており、中小ビジネスがFacebookショップを作成し、Facebook社が提供するその他のeコマース関連のツールを活用して事業を成長させる上でも重要な役割を担う。

    オンライン上で大規模カンファレンスができる「NEW-NORMAL ZEO Online Event」サービス提供開始

    オンライン上で大規模カンファレンスができる「NEW-NORMAL ZEO Online Event」サービス提供開始 »

    TYOグループ会社の株式会社ゼオは、オンライン上で企業のマーケティング、営業活動を支援する大規模カンファレンスを実現する「NEW-NORMAL ZEO Online Event」サービスの受付を6月16日(火)より開始した。新型コロナウイルス感染症の拡大抑止のため、数百人以上の集客を伴う大規模イベント、展示会の自粛要請が続く環境下でも、従来のリアルイベント同様にオンラインイベントを中核に、企業の包括的なコミュニケーション活動のパフォーマンスを最大化することを目指す。

    新たに提供する「NEW-NORMAL ZEO Online Event」は、従前より数多くの大規模リアルイベントの実施支援を通じて構築した空間総合演出、コンテンツ制作、顧客のデータ管理などのイベント運営の知見、ノウハウと、様々な映像配信、MA(マーケティングオートメーション)等のテクノロジーを融合し、開催告知から参加者管理、イベント実施、トラッキングレポートまで、企業ごとに最適化されたユーザーエクスペリエンス設計のもと、オンライン上で大規模複合型カンファレンスを実現するサービス。

    また、サービスの受付開始に伴い、本サービスの説明およびこれからの時代に対応した企業イベントの在り方などについて解説する事前登録制のZEO Online セミナー「BtoB EventのNEW-NORMAL -これからのBtoBイベントの在り方‐」を6月30日(火)に開催する。

     

     

    「BtoB EventのNEW-NORMAL-これからのBtoBイベントの在り方-」概要

    日程:2020年6月30日(火) 14:30-16:00

    開催形式:オンライン

    事前登録ページ

     

    AGENDA

    #1

    ゼオが考えるこれからのBtoBイベントの在り方

    株式会社ゼオ

    #2

    [特別セッション]

    大型カンファレンスの「NEW-NORMALな世界」生激論

    パネルディスカッション

    #3

    ソニャの海外最新イベントレポート

    株式会社ゼオ

    体験重視のオンラインイベント開発 〜 ジールアソシエイツ 【動画あり】

    体験重視のオンラインイベント開発 〜 ジールアソシエイツ 【動画あり】 »

    15 6月, 2020

    体験デザインをテーマに、イベントの企画・運営を手がけるジールアソシエイツは、実写やCGによる没入感の高いバーチャル空間を特長として、オンラインイベントプラットフォーム「zone.(ゾーン)」を開発した。

    <<動画ニュース&インタビュー>>

    ==目次== 0:00 zone. について概要説明(田中) 0:56 zone. 開発のきっかけは? 1:40 zone. のターゲットは? 2:43 zone. の特長は? 7:10 いつから使えますか? 11:04 β版トライアル(音声と静止画のみ) 12:43 コロナ後のイベントは?

    zone.は、イベント運営会社がつくったオンラインイベントのプラットフォームであり。イベント主催者の世界観をつくるために、バーチャル空間のリアリティを追求している。「リアルイベントに負けない、楽しくワクワクする空間をつくる。」とくに来場者との接触点となるボタンや細かな演出を、自由にカスタマイズできる。「細かいアクションほど、主催会社のカラーをだせるところ」とイベント会社ならではのこだわりだ。

    一方、来場者の行動履歴などマーケティングデータも取得できる。うんこミュージアムのようなエンタメ施設から展示会のブース企画まで行うジールアソシエイツらしいコンセプトとなっている。

    zone.の特長は

    1.リアルに近づけた体験・商談 CGまたは実写による没入感の高いバーチャル空間をつくる。リアルイベントでは実現不可能な演出もできる。 2.来場者の行動分析によりバーチャルブースの公開 トラッキングログからバーチャルブース訪問者を抽出、また各コンテンツの閲覧履歴も統合することで、重点的な営業フォローがにつながる 3.伝えたい・みたい情報がすぐそこに 一般的なスマホやPCからアクセスリアルイベントのように情報を収集・伝達 4.リアルとオンラインの相乗効果 これからの増加が予測される、オフライン・オンラインイベントを同時に設計する、ハイブリッドイベントに対応する

    <搭載機能例> チャットボット機能・決済システム ライブ配信 ウェビナー受付登録管理 リッチコンテンツの掲示 商品展示 SNS連動 社員スタッフ紹介 アンケート機能 等

     

    zone. の公式サイト https://zeal-as.co.jp/digital/zone/

    zone. バーチャルイベント

     

    <<インタビュー内容>>

    日本科学未来館ドームシアターに4Kプロジェクター導入 〜Christie

    日本科学未来館ドームシアターに4Kプロジェクター導入 〜Christie »

    15 6月, 2020

    6月3日に再開した日本科学未来館の「ドームシアターガイア」に、ウシオライティング(株)のブランド、Christie(クリスティ)のRGBピュアレーザー4Kプロジェクター「MIRAGE(ミラージュ) 4K40-RGB」が導入された。

    「ドームシアターガイア」は、全天周・超高精細立体視映像(3D)でプラネタリウム作品を放映し、ダイナミックな宇宙の魅力を来場者に提供している。空気感や気配までも感じられるようなリアリティを追求した立体視映像は、目の前に迫ってくるような圧巻の迫力。約1,000万個の恒星を投影するプラネタリウム作品は、宇宙空間に浮いているような気分が味わえる、リアルで繊細な星空を再現している。

    リニューアルに際して、コニカミノルタプラネタリウム(株)がシステム一式を納品、施工し、ウシオは、同シアターが追い求めるクオリティの立体視映像を投影するのに必要な、4K解像度による高精細な映像と3D体験を提供する、ChristieブランドのRGBピュアレーザープロジェクター「MIRAGE(ミラージュ) 4K40-RGB」を2台、納入した。

    同製品は、搭載したレーザー光源と忠実な画像を再現させる技術の組み合わせにより、映像、画質、画像処理の高みを目指した、オールインワンタイプの40,000ルーメンプロジェクター。『星の絵が立体視映像に負けず、干渉もされない。3D投影時の左右のの目の色味の差など、によるストレスから解放され、自然な「見え」が実現できた』と高い評価を得ているという。明るさ、発色の向上によるビジュアルの向上だけでなく、使用台数を減らしたによる、時間やコストの削減、スペースの有効活用という効果もあったという。

    【MIRAGE 4K40-RGBの主な特長】 ① オールインワンタイプ、コンパクトデザイン 外部冷却装置、レーザーラック、パーツなどを130kgのボディにオールインワン。 既存の高輝度RGBピュアレーザープロジェクターでは最小かつ最軽量(当社調べ)。 ➁ 全方向使用 あらゆる方向で使用でき、限りなくフレキシブルな設置が可能。 ③ 忠実な画像を再現(Christie TruLifeエレクトロニクス) ネイティブ4K(4096 x 2160)解像度、120Hz(4K)、240~480Hz(2K)の高フレームレートをサポートし、優れた画像忠実度を実現。 ④ 高コントラスト 5,000:1のオン/オフコントラストによる、高いディテール表現力。 ⑤ 広い色域 Rec. 2020カラースペースの95%以上を生成、豊かで鮮明な迫真のビジュアルを実現。 ⑥ ユーザーを強力に支援するソフトウェア(Christie Twist) ワーピングおよびマルチプロジェクターブレンディング内蔵。