西尾レントオールが「建設技術展2026近畿」に出展 10月28日・29日、インテックス大阪で埋設物検知バケットや翻訳IPトランシーバーなどを展示

西尾レントオールが「建設技術展2026近畿」に出展 10月28日・29日、インテックス大阪で埋設物検知バケットや翻訳IPトランシーバーなどを展示
西尾レントオール株式会社は2026年10月6日、10月28日(水)と29日(木)にインテックス大阪(大阪市住之江区)で開かれる「建設技術展2026近畿」に出展すると発表した。ブースは6号館Cゾーンの安全・安心分野の「No.86」で、「レンタルで建設業の可能性を広げる~効率化からGXまで、現場を進化させるスマートソリューション~」をテーマに、埋設物検知センサー付きの掘削バケットなど3つの製品を展示する。会場では、1日につき2ユニットのCPDS(継続教育)プログラムも認定されている。開幕まで3週間となった。
建設技術展は、建設分野の新技術や新工法を一堂に集める展示会で、近畿では2025年に続き、秋にインテックス大阪で開かれる。本稿では、西尾レントオールの出展内容と展示される製品、展示会の開催概要を整理する。
10月28日・29日にインテックス大阪6号館Cゾーン、ブースは安全・安心分野のNo.86
西尾レントオールのプレスリリースによると、「建設技術展2026近畿」の会期は、10月28日(水)が9時30分から17時まで、29日(木)が9時30分から16時45分までだ。会場は、インテックス大阪の6号館Cゾーンで、Osaka Metro中央線の「コスモスクエア」駅から徒歩約9分、ニュートラムの「中ふ頭」駅から徒歩約5分の場所にある。
主催は、日刊建設工業新聞社と一般社団法人近畿建設協会だ。展示会の公式サイトには、特別共催として土木学会関西支部、共催として西日本高速道路、阪神高速道路、本州四国連絡高速道路、関西エアポートなどの団体が掲載されている。後援には、国土交通省近畿地方整備局、福井県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、京都市、大阪市、神戸市、堺市、関西経済連合会、大阪商工会議所が名を連ねる。官公庁や発注者、インフラ事業者が、主催や共催の側に立つ構成だ。
前回の規模について、和歌山県が県内企業に出展を呼びかけた2025年の募集案内は、前回(2024年)の実績を、出展者237団体(277ブース)、来場者17,336人(2日間の延べ人数)としている。2026年の出展者数や来場者の目標は、今回確認できた資料には記載がなかった。なお、同じ2026年には、関東での開催が10月20日(火)と21日(水)に、東京・池袋のサンシャインシティで予定されている。
展示されるのは、埋設物検知バケット、翻訳IPトランシーバー、3D測定システム
西尾レントオールは、レンタル事業を通じて、建設現場の効率化から脱炭素(GX)まで、現場を進化させるスマートソリューションを紹介する。ブースでは、埋設物検知センサー付きの掘削バケット「LDR EXCAVATE™」、多言語翻訳IPトランシーバー「コスモトーク C580-MTR」、3D測定システム「Leica iCON iCS50」などを展示する。
中心となる「LDR EXCAVATE™」は、地中の埋設物を掘削前に知らせる掘削バケットだ。西尾レントオールが2026年6月3日に発表したところによると、イスラエルのRodRadar社が開発した地中レーダーシステム「Live Dig Radar(LDR)」を、バケットの底部に搭載している。同社の商品ページでは、埋設物検知センサーがリアルタイムでオペレーターに警告を出し、専用のタブレットで掘削の状況を確認できると説明している。検知の対象は、ガス管、電力線、光ファイバー、上下水道管などで、3トンクラスのバックホウに対応する。埋設物の状態や土質によっては、検知できない場合があると注記されている。
導入の背景として、同社のリリースは、2024年に発生した埋設物事故が全国で168件にのぼり、前年から8件増えたことを挙げている。埋設物の破損は、作業の停止や工程の遅れにつながるため、掘削前に危険を軽減できる点を、レンタルで提供する。
「コスモトーク C580-MTR」は、日本語で話した内容を、自動翻訳のサーバー機能で外国語に変換して伝えるIP無線機だ。製造元の株式会社カナデンの製品情報によると、多言語の同時翻訳と、現場のカラー映像の配信を選んで使うことができ、IP67準拠の防塵・防水性能や、2枚のSIMによる回線の冗長化、乾電池への対応といった特徴がある。多言語での意思疎通を支える製品だ。
「Leica iCON iCS50」は、測量機器メーカーのライカジオシステムズ(Hexagon傘下)が、2024年9月11日に発表した、建設現場のデジタルレイアウト(墨出し)向けの製品だ。専用のポールと連携して、ポールの高さを自動で検出し、傾きも自動で補正する。人工知能(AI)を搭載し、利用者が次にポールを置く場所を予測して、ターゲットの追尾を改善するとされている。
会場でCPDSの継続教育が認められる
展示会の来場者にとって、実務上の動機になるのが、継続教育の認定だ。西尾レントオールのリリースによれば、「建設技術展2026近畿」は、CPDS(継続教育の認定制度)のプログラムとして認定されており、各日2ユニットが取得できる。技術者が自らのスキルの更新を求められる業界で、展示会への来場が、学習の実績として扱われる。
入場料や事前登録の要否、申込の方法については、西尾レントオールのリリースにも、確認できた公式ページにも記載がなかった。来場を考える場合は、展示会の公式サイトで最新の情報を確認したい。
編集部の視点――レンタル会社が展示会で見せる「使い方」の提案
今回の出展で興味深いのは、西尾レントオールが、自社が開発した製品ではなく、レンタルとして提供する他社の技術を展示の中心に据えている点だ。埋設物検知バケットはイスラエルのRodRadar社、翻訳IP無線機はカナデン、3D測定システムはライカジオシステムズの製品で、それらをどう現場に導入するかという「使い方」と「導入の入口」を提案する形になる。購入に踏み切りにくい最新技術を、レンタルで試せる点は、導入のハードルを下げる可能性がある。
展示のテーマは、効率化、安全、脱炭素と、現場の課題に沿って整理されている。ブースの設置場所が安全・安心分野のゾーンである点も、埋設物事故の防止という主題と重なる。会期は2日間で、開幕まで約3週間となった。
発表元と公式情報
発表元の西尾レントオール株式会社は、大阪市中央区東心斎橋1丁目11番17号の心斎橋NTビルに本社を置き、代表者は西尾公志さんだ。展示会の最新情報は、建設技術展2026近畿の公式サイトで案内されている。展示会の運営側の連絡先として、日刊建設工業新聞社の事業本部(電話03-6778-4682、メールkengi2026@decn.co.jp)が、2026年の出展案内資料に記載されている。
(出典:西尾レントオール株式会社「建設技術展2026近畿に出展」2026年10月6日発表)



















