農林漁業と商工業。共に創造する新しい産業が日本を元気にする。地方創生に向けた多業種連携シンポジウム&フェア『共創の日2018』9月24日(月・休)に東京国際フォーラムで開催

内閣官房まち・ひと・しごと創生本部事務局が主催し、全国農業協同組合中央会(以下全中)、全国森林組合連合会(以下全森連)、全国漁業協同組合連合会(以下全漁連)、全国商工会連合会(以下全国連)、日本商工会議所(以下日商)の5団体が農林漁業や商工業の業種の枠を超え連携し、全国各地の団体や企業等が相互に連携した取り組みや成功事例について全国的に広く普及啓発することを目的とした、地方創生に向けた多業種連携シンポジウム&フェアイベント『共創の日2018』が9月24日(月・休)に東京国際フォーラムにて開催される。5団体が連携して、新しい日本の産業のあり方を目指した考え方「共創」の有識者によるシンポジウムを開催するとともに、農林漁業と商工業の「共創」により生まれた特産品の展示・販売イベントを実施する。各地の名産・特産品など、地方の元気が詰まったイベント。

全国の“ご当地生まれ”の商品が集結!
“共創フェア”として、全18のブースが出展。5団体が連携し、農林漁業と商工業の「共創」により生まれたご当地生まれの商品が集結。フェア会場では、スタンプラリーに参加するともれなく「わかやまジンジャーエール」がもらえるイベントも開催。
出展ブース詳細URL: http://kyoso-day.jp/fair/

『共創の日』について
全中、全森連、全漁連、全国連、日商の5団体が有機的につながり、共に創造する新しい産業を広めることで、地域の人々が安心して働き、生活することができ、日本全体が元気になるという考えのもと、新しい日本の産業のあり方を目指した考え方「共創」の有識者によるシンポジウムと農林漁業と商工業の「共創」により生まれた特産品の展示・販売を実施するイベント。

<開催概要>
タイトル:地方創生に向けた多業種連携シンポジウム&フェア 共創の日2018
会期 :東京国際フォーラム
(〒100-0005 東京都千代田区丸の内3丁目5番1号)
会場 :〈シンポジウム〉13:00-16:00 東京国際フォーラム5階 ホールB5
〈共創フェア〉11:00-17:00 東京国際フォーラム1階 地上会場C・D / 地下2階 ホールE2
主催 :内閣官房 まち・ひと・しごと創生本部事務局
実施主体:全国農業協同組合中央会/全国森林組合連合会/全国漁業協同組合連合会/全国商工会連合会/日本商工会議所

関連記事

広告

PR

イベント大学 by イベント学会

イベント大学 Powered by イベント学会   感動、喜び、発見、楽しみ。イベントには新たな時代を創る力がある。イベント学会最大のリソース=会員の知識・知恵の共有と活用、個人会員/賛助会員とも相互にもっと知り合う場を創出する

イベントの未来をつくる105人

イベントの未来をつくる105人 森ビル 虎ノ門ヒルズフォーラム   時代とともに進化していくイベント。 そのイベントの未来の形を考えながら、これから活躍する人々や技術を発掘し、イベントのつくり方などをサポート。5年後10年後の未来を探るコミュニティです。

2024年6月の展示会・イベント

2024年6月のイベント・展示会の開催予定

次号 「LIVeNT2024」の歩き方

108号特集: -「LIVeNT2024」の歩き方 (2024年6月30日発行)

- イベント企画・運営・機材・用品・会場・施設・イベントテック
- イベント総合展 - ライブ・エンターテイメントEXPO
- 第16回マーケティングWeek夏

イベントマーケティング バックナンバー

107号 2024年5月31日発行

安全は無料じゃないーイベントで育む共助社会づくり・安全の舞台裏ー 安全は無料じゃないーイベントで育む共助社会づくり・安全の舞台裏ー


106号|2024年4月  
体験価値を向上する映像のチカラ 演出意図と実践

105号|2024年3月  
会場・エリアと共創するイベントづくり

104号|2024年2月  
空間デザインの分岐点

103号|2024年1月  
2024 年の動向を聴く

102号|2023年12月  
体験価値をあげるイマーシブな演出と映像活用

101号|2023年11月  
会場からはじまるイベントづくり -

100号|2023年10月  
イベントプロフェッショナル100

Like Us On Facebook

Facebook Pagelike Widget

イベマケYoutubeチャンネル

イベントマーケティングYoutubeチャンネル

2024年 編集計画(特集)

月刊イベントマーケティング 2024年編集計画(特集)

 

PR

カテゴリー

広告

ページ上部へ戻る