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「B2Bイベントの未来ーイベントが、かつての様式に戻ることはない」 Christian Muche⽒

「B2Bイベントの未来ーイベントが、かつての様式に戻ることはない」 Christian Muche⽒ »

国際イベントプロデューサーであるクリスチャン・ムッフェ氏は、「Pivot Tokyo」のインタビューで、「イベントビジネスが根本的に変化する」と語った。その理由と展望について、日本のイベント関係者とともに共有したい。

世界的なデジタルマーケティングイベント「DMEXCO」の共同設立者であり、現在「D:PULSE」を展開するクリスチャン氏の描くB2Bイベントの未来とは。

聞き手は、新型コロナウィルス発生以後のマーケティング変化について報告、考察するオンラインカンファレンス「Pivot Tokyo 2020」のゼネラルプロデューサーの渡部瑛理果さん。

変化する行動様式、イベントは?

⽇本そしてその他の世界の視聴者の皆様に向けて、「B2Bイベントの未来」について話す機会をいただき、ありがとうございます。

主催者側の視点からだけでなく、カンファレンスやトレードショーに関わる企業やブランドの視点からも考えてみたいと思っています。

果たして、B2Bイベントの未来はどうなっているのか、そしてどのように変化していくのでしょうか。

私たちがオンライン上で過ごす時間が増えていることは明らかで、消費者の意思決定の多くがオンラインで⾏われるようになったことから、ここ数週間の間に、私たちは仕事のやり⽅や働く場所を変えることが余儀なくされました。

みなさんも実感したように、この過去数週間は明らかに我々の働き⽅を⼤きく変化させ、そしてこの危機的状況下において、対⾯でのやりとりから、オンラインでつながることに適応せざるを得ない状況になりました。私たちはリモートで働くようになり、同僚や取引相⼿とのMTGもバーチャルで持つようになりました。

そしてこの⾏動変化は、過去類を⾒ないほどに、新しいデジタル技術、例えばコラボレーションツールやクラウドストレージ、ビデオ会議システムなどへの適応をもたらすことになりました。 Google やMicrosoft、DropboxやZoomといった企業や、提供するプラットフォームを今誰もが知っていますよね。

COVID-19 によってもたらされたこの危機から回復するとき、私たちがビジネスにおいてかつてのやり⽅に戻るのかというと、そうではないと考えるのは誰もが賛同すると思います。

私たちは新しい働き⽅や、デジタル上での意思決定を⾏うことに対して、ますますの進化を遂げていくでしょう。

⼈同⼠の交流は間違いなく変化しているし、⼈が出会う⽅法に関しても劇的な変化を遂げるでしょう。

健康問題により、⼤企業のイベントが中⽌になったり、開催⽅法が再考されていますが、疑問は、果たしてイベント主催者や企業はかつてのイベント主催⽅法、また参加⽅法に戻ることがあるのか、ということです。

私はそうは思いません。

イベントが、かつての様式に戻ることはないと思います。

その代わりに、企業はステークホルダー、チームメンバー、訪問者の安全や健康を守ること、そしてもちろん財務的な投資を守るために⼗分な注意を払うようになり、対⾯で会うこと・集まるような⼤きなイベントから、よりデジタルでのイベント体験へと移⾏していくでしょう。

その傾向は既に⾒えてきていると思うし、過去には対⾯式のカンファレンスイベントは成⽴していたものの、将来的には成⽴しなくなるでしょう。

何に時間を使うかに対してよりシビアに

私たちの考え⽅はすでに変化しているし、みんなの考え⽅も変わってきています。遠くの都市に⾶んだり、1万⼈が集まる会議場に集まったりしなくても、オンラインでの交流や意思決定ができるようになってきています。

デジタルイベントにおける体験ややデジタル上のイベントプラットフォームは、まだ刷新的なものではありませんが、今後5Gがより広く採⽤されるようになり、接続性はもちろん、さらに優れたものになるでしょう。

オンラインでの参加者にとって最も都合のよい時間に視聴することができる、ということは、スピーカーを直接⾒て話したいという欲求を上回るようになると思います。

ストリーミングの世界が教えてくれたのは、決まった時間にスクリーンの前にいなければならないということが過去のように最優先ではないということであり、既に変化した事実です。

デジタル上でのイベントは、アイデアを共有したり、ネットワーキングをする機会が不⾜している訳ではなく、実際には、ビジネスの世界においてもSNSを活⽤した新しい交流⽅法を提供することができるようになっていると思います。

例えば、企業は特定の視聴者・参加者に向けて異なるタイプの体験を提供するために、互いに作⽤する分類基準を⽤いることができます。また、“いち参加者”としての私に関するプロフィール情報から、事前にコンテンツを消費したり、参加者の⽬的を共有したりすることで、遠隔での参加だとしても、イベントに参加することによる⽣産性を⾼めることができます。そうすると、企業は世界のどこかで決まった時間に⾏われる⼀回限りのイベントに限定されることなく、⾔うなれば包括的なデジタル体験、といったように幅広い体験を組み合わせ、提供することができるようになります。すなわち、⼈が集まるというイベントが全くなくなるというわけではないのです。

イベントを主催することや主要な業界のイベントに出席することは、インサイトを共有したり、見込み客を活性化すること、業界のソートリーダーシップを推し進めること、そしてもちろん顧客とつながっていくにあたり、これからも重要であり続けます。

 

しかし、私たちは可処分時間が少なくなってきており、どこにいくか、そして何に時間を使うかに対してよりシビアになっています。だからこそ、もしイベントに出席するのであれば、どれだけ参加者のニーズに合っているか、そしてそのマッチ度合いが完璧であるか、ということがとても重要になってきているのです。

 

⼀⽅で、企業はリアルイベントと統合できる、⾃⽴したオンラインプラットフォームの構築に投資すべきであると思います。統合するためのリアルイベントをあらかじめ⽤意する必要はなく、オンライン上での活動から始めていけば良いのです。

 

つまり、オンラインか、オフラインかという選択肢ということではないし、今後直⾯する状況にかかわらず、顧客の意思決定に向けて最⾼のサポートができる解決策、ソリューションを⽣み出すことが最も重要だということです。もちろんイベント事業に影響を与える出来事も残念ながら起こりうるでしょう。

 

オンラインイベントでの体験の未来とは

 

私はブランド側、そして参加者と共に、オンラインイベントでの体験の未来はどうあるのが理想的かを考え、定義づけてきました。ここで、いくつかの学びや重要な点を皆さんにシェアさせてください。

 

まず第⼀に、キーノートセッションは時事性の強いニュースを含んでいない限り、リアルタイムや決まった時間に放送する必要はありません。ストリーミング配信は、少し後の配信になっても、結果として技術的な問題を防ぐことができる上に、より快適な配信を提供することができます。これは明らかなことです。

 

次に、これはかなり重要なのですが、コンテンツそのものがイベントの⽬的にきちんと合致していることが求められます。オンライン上のプラットフォームは、新鮮で、イベントの背景にある⽬的を含んだ価値のあるコンテンツ共有するために作られ、プレゼンテーションや、記事、インフォグラフィックなど様々な⽅式で表現することができます。そしてこのようなことが、スピーカーとして登壇している間、またはイベントを運営している間に起きていくのです。

 

そして3 つ⽬はオンラインイベントは参加することが簡単で、そしてモチベーションの向上にもつながることです。

 

リアルのイベントでは、セッションの最後に質疑応答の機会があるものの、時間は短く、どんなに質問したいと思っても限られた⼈数が2-3の質問をする程度になってしまいますが、オンラインイベントでは、スピーカーと参加者がお互いのアイデアや、⽰唆を交換し合う機会をよりふんだんに設けることができます。オンラインイベントは、セッション中に複数の質問をリアルタイムに集約し、イベント主催者やバックステージのエンジニアが、どの類の質問が⼀番視聴者にとって気になっていることかをピックアップし、スピーカーへの回答を求めることができます。このことにより、ライブでのスピーカーと視聴者のやりとりをどれだけ⽣み出せるか?が⾮常に重要になってきます。

 

また、視聴者や参加者は彼らのスケジュールに合わせて参加したいと考えていることです。オンラインイベントの場合、参加者はアジェンダをそこまで気にしていないだろうし、⻑時間スクリーンの前で集中して参加しているということもしないでしょう。参加者は、イベントや登壇するブランドのスケジュールに強制されることなく、セッションを視聴したり、セッション中での双⽅向なやりとりをしたいと思っています。

だからこそ、オンラインイベントは短く、管理しやすいものにしていきたいと思っています。異なるセッションテーマやトピックを細かく分類し、参加者の興味に最⼤限フィットする形を提供したいと思っています。

 

加えて、重要な学びとして、これまでネットワーキングの常識とされていた、名刺を配り歩くと⾔うようなことは変えていかなければなりません。

 

これまでのネットワーキングにおける⽅法は既に時代遅れになっていて、LinkedIn のようなソーシャルプラットフォームを⽤いて、オンライン上でプロフィールを広げることが可能になっています。だからこそ、オンラインイベントでは誰と繋がるか、誰と会話をしたらよいか、それぞれが選ぶことができるようになっているのです。

 

B2B イベントこそストリーミングチャンネルが必要

 

直近あったリアルイベントの相次ぐ中⽌は、代替としてオンラインプラットフォームを使わざるを得ない状況に私たちを追い込み、そして状況に適応すべく私たちを育成しました。リアルイベントが存在し続けることは確かですが、この世界的危機から復活した時の参加者・視聴者は明らかにデジタルリテラシーが向上しているのです。

 

リアルイベントに⽐較して、デジタルイベントへの参加者の好みは遥かに強くなっていて、主催者だけでなく、パートナーも参加者の好みの変化に応じて準備する必要があります。そして、傾向を予測するに、⾒本市や展⽰会というのは難しい⽴場にあると思います。展⽰会は参加者に向けたリアルな体験をどうデジタルに置きかえていくか、という点において即時に対応することが難しい状況にあるでしょう。

 

その点においては、私もまだ解決策を持ち合わせていないのですが、B2B イベントに関しては遥かにやりやすい⽴場にあり、今回のセッションタイトル「B2B イベントの未来」に準えるなら、B2B イベントこそ⼩規模なNetflixのような、ストリーミングチャンネルを持つことを考えた⽅がいいのではないでしょうか。

 

今年の2⽉から、SXSWやMWCに代表される多くの展⽰会イベントのキャンセルが続きました。いくつかのイベント主催者は、イベントへの参加予定者を失わないために、当初予定されていたセッションをライブストリーミング配信に切り替えましたが、ソーシャルディスタンスを取らなければならないという実態に終わりはありません。

 

⼀⽅で、イベント主催者だけでなく、いくつかの企業は、現在業界内の関係者やそれぞれの取引先に応じた、細かいターゲティングのされたストリーミング配信サービスのローンチを模索しています。これは、今起きている問題に対する限定的な解決策、ということではなく、⻑期的な解決策として検討されています。

 

実際、私は既にライブ配信や予約視聴がテレビの番組表のようにプログラムされ、そこにオンデマンド配信も組み合わせたオンラインイベントを⽬にしました。

それらのイベントでは、有名な配信サービスでもあるFuboTV のように、積⽊のように並べられたプログラムを表⽰し、スピーカーが話している間に、オンエア表⽰やインタラクティブな要素を⾒ることができます。

 

Brightcove主催「PLAY」の事例から学ぶこと

 

ここで、Brightcoveという会社に焦点を当てさせてください。

Brightcove は、イベント主催者に向けてストリーミングサービスを強化しているだけでなく、彼らが独⾃に毎年開催しているカンファレンスイベント「PLAY」をストリーミングでの開催に変更しました。

 

PLAY 2020は5⽉にボストンで開催される予定でしたが、特にBrightcoveのアジアパシフィックのチームは、今年の危機的状況を受けて当初のプランを変更せざるを得なくなりました。彼らが実⾏したこととして、⻑くに渡りスマートTVやモバイルデバイスに向けたアプリケーションの発表を計画していましたが、このアプリそのものをPLAY 2020の戦略の中⼼に据え置くことに素早くギアチェンジを決めました。

 

ここまでの話はそこまで⽬新しいことでもないのですが、近くローンチされるであろう新しいサービスとして呼ばれているPLAY TVでは、テレビ番組のプログラムのように、有名⼈やジャーナリスト、俳優などが出演するライブストリーム配信や、オンデマンド動画を含むでしょう。⾔い換えれば、彼らは⾃分たち独⾃のNetflix やディズニープラスチャンネルのようなものを開設した、ということです。

 

⼀⽅で、Brightcove が予定している有料のTV チャンネルのローンチに向けては、コンテンツ戦略は再考する必要があるでしょう。

 

なぜかといえば、30 分や45 分に渡るディスカッションに代わり、より短いプログラムに焦点を絞ることは、異なるアプローチで戦略を検討しなければならないからです。⾃宅から視聴する視聴者は、ホテルの宴会場に集まった参加者と同じような集中⼒を持たないことが想定されるからです。

 

そして既に、⾃宅から視聴する⼈から⾼い集中を得ることは既に難しくなっていて、私たち全員にとっての⼤きな学びとしては、PLAY 2020がストリーミングに切り替えたことは、潜在的に企業がより多くの視聴者・参加者を⽣み出すことができる、ということにもつながっているのです。

 

昨年、私が参加できたカンファレンスは、⼤体 800 ⼈の参加者と⾔っていいでしょう、今回の活動では、イベントに参加しづらい距離にいた海外のオーディエンスを含めて、もっと多くの⼈が参加できるようになると思います。Play TV

パシフィコ横浜の新社長に元横浜副市長の渡辺巧教氏就任

パシフィコ横浜の新社長に元横浜副市長の渡辺巧教氏就任 »

30 6月, 2020

MICE施設パシフィコ横浜を運営する株式会社横浜国際平和会議場の新社長に元横浜市副市長の渡辺巧教(わたなべ・かつのり)氏が就任した。 6月26日開催の第33期定時株主総会並びに取締役会で選任された。

渡辺氏は、1953年5月8日生まれ、1979年2月に横浜市入庁。人事委員会事務局長、経済観光局長、経済局長、総務局長を務め、2013年11月に横浜市副市長に就任し、今年3月に横浜市を退職した。

就任に際し「現在、全世界が新型コロナウイルス感染症という未曽有の脅威に直面するなかで、MICE業界も大変危機的な状況に面しております。そうしたなか、パシフィコ横浜の三つの強み「MICEに必要な会議・展示・宿泊を1カ所に集積した「ALL IN ONE」の施設」「景観とアクセスの良さ、観光や宿泊が集積するMICE開催適地であること」「数々の重要な国際会議の運営を支えた豊富なノウハウと経験」を活かしながら、「人とひとの交流の“場”を支える施設」として、さらにこれに立ち向かう新たなMICEの形を企業持続の鍵と捉え、新しい価値を創造できるイノベーションへ取り組んでまいりたいと考えています。 2021年には開業30周年という大きな節目を迎えます。より一層地域の魅力を活かし、アジア太平洋地域で最もユニークなコンベンション開催地として、地域のさらなる発展に貢献してまいります。 お客様ならびにご関係の皆様におかれましては、引き続き一層のご指導とご支援を賜りますようお願い申し上げます。」と就任のコメントを寄せている。

新型コロナ・テックパートナー企業にイベントレジストほか4社決定

新型コロナ・テックパートナー企業にイベントレジストほか4社決定 »

26 6月, 2020

東京都の小池百合子知事が6月26日14時より記者会見を実施した。 会見では小池知事が新型コロナ・テックパートナー企業5社を発表。

「新型コロナ・テックパートナー企業」とは、 都内民間店舗などで新型コロナ・ウイルス感染症のクラスターが発生した場合に、利用者の訪問履歴に基づき、迅速に感染情報を通知する民間事業者主体の「店舗型東京版新型コロナ見守りサービス」を構築するため、技術協力をする企業。今後同サービスは都立施設のほか、民間店舗にも導入される。

選定されたのは、EventRegist(イベントレジスト株式会社)のほか、au PAY(KDDI株式会社)、PayPay(ソフトバンク株式会社)、favy(株式会社favy)、パスマーケット(ヤフー株式会社・株式会社一休)の4社。

イベントレジスト株式会社 代表取締役のヒラヤマコウスケ氏は、「感染リスクと共存するイベント様式が求められる中で、クラスター対策を心配するイベント主催者の支援に少しでも繋がればということで、本業のノウハウを生かした社会貢献として取り組む」と意欲をみせている。

<直前にライブ配信番組に出演したヒラヤマコウスケ氏>

体験重視のオンラインイベント開発 〜 ジールアソシエイツ 【動画あり】

体験重視のオンラインイベント開発 〜 ジールアソシエイツ 【動画あり】 »

15 6月, 2020

体験デザインをテーマに、イベントの企画・運営を手がけるジールアソシエイツは、実写やCGによる没入感の高いバーチャル空間を特長として、オンラインイベントプラットフォーム「zone.(ゾーン)」を開発した。

<<動画ニュース&インタビュー>>

==目次== 0:00 zone. について概要説明(田中) 0:56 zone. 開発のきっかけは? 1:40 zone. のターゲットは? 2:43 zone. の特長は? 7:10 いつから使えますか? 11:04 β版トライアル(音声と静止画のみ) 12:43 コロナ後のイベントは?

zone.は、イベント運営会社がつくったオンラインイベントのプラットフォームであり。イベント主催者の世界観をつくるために、バーチャル空間のリアリティを追求している。「リアルイベントに負けない、楽しくワクワクする空間をつくる。」とくに来場者との接触点となるボタンや細かな演出を、自由にカスタマイズできる。「細かいアクションほど、主催会社のカラーをだせるところ」とイベント会社ならではのこだわりだ。

一方、来場者の行動履歴などマーケティングデータも取得できる。うんこミュージアムのようなエンタメ施設から展示会のブース企画まで行うジールアソシエイツらしいコンセプトとなっている。

zone.の特長は

1.リアルに近づけた体験・商談 CGまたは実写による没入感の高いバーチャル空間をつくる。リアルイベントでは実現不可能な演出もできる。 2.来場者の行動分析によりバーチャルブースの公開 トラッキングログからバーチャルブース訪問者を抽出、また各コンテンツの閲覧履歴も統合することで、重点的な営業フォローがにつながる 3.伝えたい・みたい情報がすぐそこに 一般的なスマホやPCからアクセスリアルイベントのように情報を収集・伝達 4.リアルとオンラインの相乗効果 これからの増加が予測される、オフライン・オンラインイベントを同時に設計する、ハイブリッドイベントに対応する

<搭載機能例> チャットボット機能・決済システム ライブ配信 ウェビナー受付登録管理 リッチコンテンツの掲示 商品展示 SNS連動 社員スタッフ紹介 アンケート機能 等

 

zone. の公式サイト https://zeal-as.co.jp/digital/zone/

zone. バーチャルイベント

 

<<インタビュー内容>>

日本科学未来館ドームシアターに4Kプロジェクター導入 〜Christie

日本科学未来館ドームシアターに4Kプロジェクター導入 〜Christie »

15 6月, 2020

6月3日に再開した日本科学未来館の「ドームシアターガイア」に、ウシオライティング(株)のブランド、Christie(クリスティ)のRGBピュアレーザー4Kプロジェクター「MIRAGE(ミラージュ) 4K40-RGB」が導入された。

「ドームシアターガイア」は、全天周・超高精細立体視映像(3D)でプラネタリウム作品を放映し、ダイナミックな宇宙の魅力を来場者に提供している。空気感や気配までも感じられるようなリアリティを追求した立体視映像は、目の前に迫ってくるような圧巻の迫力。約1,000万個の恒星を投影するプラネタリウム作品は、宇宙空間に浮いているような気分が味わえる、リアルで繊細な星空を再現している。

リニューアルに際して、コニカミノルタプラネタリウム(株)がシステム一式を納品、施工し、ウシオは、同シアターが追い求めるクオリティの立体視映像を投影するのに必要な、4K解像度による高精細な映像と3D体験を提供する、ChristieブランドのRGBピュアレーザープロジェクター「MIRAGE(ミラージュ) 4K40-RGB」を2台、納入した。

同製品は、搭載したレーザー光源と忠実な画像を再現させる技術の組み合わせにより、映像、画質、画像処理の高みを目指した、オールインワンタイプの40,000ルーメンプロジェクター。『星の絵が立体視映像に負けず、干渉もされない。3D投影時の左右のの目の色味の差など、によるストレスから解放され、自然な「見え」が実現できた』と高い評価を得ているという。明るさ、発色の向上によるビジュアルの向上だけでなく、使用台数を減らしたによる、時間やコストの削減、スペースの有効活用という効果もあったという。

【MIRAGE 4K40-RGBの主な特長】 ① オールインワンタイプ、コンパクトデザイン 外部冷却装置、レーザーラック、パーツなどを130kgのボディにオールインワン。 既存の高輝度RGBピュアレーザープロジェクターでは最小かつ最軽量(当社調べ)。 ➁ 全方向使用 あらゆる方向で使用でき、限りなくフレキシブルな設置が可能。 ③ 忠実な画像を再現(Christie TruLifeエレクトロニクス) ネイティブ4K(4096 x 2160)解像度、120Hz(4K)、240~480Hz(2K)の高フレームレートをサポートし、優れた画像忠実度を実現。 ④ 高コントラスト 5,000:1のオン/オフコントラストによる、高いディテール表現力。 ⑤ 広い色域 Rec. 2020カラースペースの95%以上を生成、豊かで鮮明な迫真のビジュアルを実現。 ⑥ ユーザーを強力に支援するソフトウェア(Christie Twist) ワーピングおよびマルチプロジェクターブレンディング内蔵。

日本コンベンション協会がZoomで総会

日本コンベンション協会がZoomで総会 »

15 6月, 2020

6月11日、日本コンベンション協会(JCMA)は、第5期(2019年度)社員総会を、WEB会議システム「Zoom」を使用して開催した。

事前に会員には下記の内容を含む参加要領が配布され、総会は円滑に実施された。 ・参加は、1社/団体につき1アカウント(1端末)のみ、(役員の所属先は、追加で1アカウント(1端末)の参加可能) ・当日、事務局にて参加(入室)時に表示名をチェックし、入室を承認するため、ルールに則った表示名での接続など その他、Zoomの使用方法など。

写真は冒頭に挨拶した近浪弘武代表理事のようす。

 

観光視点での都市持続可能性評価のGDS-Indexと提携 〜日本コンベンションサービス

観光視点での都市持続可能性評価のGDS-Indexと提携 〜日本コンベンションサービス »

14 6月, 2020

日本コンベンションサービス(株)とMCI-JCS Japan(株)は、持続可能な都市づくりのコンサルティングを行う欧州のGDS-Index(Global Destination Sustainability Index)と戦略的連携協定を締結。日本の各都市で同指標を適用することで、観光・イベントの視点からの、グローバル基準での都市のサステナビリティ度を可視化できる。SDGs×ポストコロナ サステナビリティを取り入れた都市再生計画の実現、国際会議や大規模イベントなどの大型MICE誘致競争力強化への期待も高まっている。

GDS-Indexが評価する指標The GDS-Indexは、観光・イベントの視点から都市のサステナビリティ度を示すことができる唯一の指標*。国連のOne Planet Sustainable Tourism Programのオフィシャルパートナーで、SDGsの17の目標を都市の運営に取り入れることが世界の主流となるよう活動している。(*2020年5月末現在)調査項目は、環境実績、社会発展度、サプライヤーの実績、都市運営の実績の4つで、既に世界65都市がGDS-Indexが目指すサステナブルな都市の実現の枠組みに参加し、評価を受けている。

日本ではこれまでに札幌と京都が独自にこの枠組みに参加し、評価はそれぞれ、達成度51%、59%と全体の中では中位となっている。

関係者のコメント(プレスリリースより)

■札幌コンベンションビューロー荻麻里子氏 京都と札幌は早くからGDS-Indexの枠組みに参加し、日本国内にはまだ浸透していないサステナビリティに取り組んできました。この枠組みに入ったことで先進的な事例を持つ海外の都市から実践例を学び、またその学びから私たちの取り組みを発展させることができる点は、非常に価値があると感じています。 GDS-Indexの取り組みが日本に浸透し、日本の都市の活動が世界のうねりとなっていくことを楽しみにしています。

■日本コンベンションサービス株式会社/MCI-JCS Japan代表取締役社長 近浪弘武のコメント JCSは2012年に本社・関西支社で、イベントの持続可能性に関するマネジメントシステムの国際規格ISO20121を日本で初めて取得し、現在も全社を上げて、持続可能な社会の実現に向けた様々な取り組みを行っています。今回のGDS-Indexとの協業は、ポストコロナの世界でさらに重要な価値となるであろう「持続可能な社会」の実現にむけ、非国家アクターとして重要な役割を担うであろう都市に焦点を当てた取り組みとなり、日本の観光戦略にも貢献するものと考えています。国際会議・イベント運営というコミュニケーションビジネスを生業とするJCSの活躍の場を、さらに大きく拡大するものとなるでしょう。

■MCI-JCS Japan Managing Director 新井立夫のコメント VUCAという言葉が世界で広がる昨今、組織の重要な活動の一つは、数値化できる明確な目標を持ち、誰もが納得するビジョンを示すことです。新型コロナウイルス危機と気候変動に直面した今、世界をリードする都市は、再生とサステナビリティをリカバリープランに取り入れています。競争力のある、しなやかな強さをもった都市であること、そして地元のコミュニティに対しプラスの影響力を持つことが、今、都市のあるべき姿であり、日本の都市もそうあることを願います。

■GDS-Index代表 Guy Bigwoodのコメント 新型コロナウイルスがもたらした危機は、観光・イベント業界に大きな影響を与えています。ただ、それはネガティブなものだけでなく、業界として、よりしなやかな強さをもち、サステナブルで、社会に存在感を示すために、私たちが今なすべきことは何かを考える機会を与えてくれています。今必要なのは、業界の在り方を考え直し、再構築していくことです。今回のJCS、MCI-JCS Japanとの連携を通して、日本の都市のリカバリープランにサステナビリティを取り入れるサポートをしていきたいと思います。

 

オンラインで落語届ける 第一回は三遊亭わん丈さん
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オンラインで落語届ける 第一回は三遊亭わん丈さん »

6月15日、「オンライン人情落語の夜」が、落語家の三遊亭わん丈さんをゲストに、第1回目の夜を迎える。新型コロナウイルスの影響で、多くの文化イベントやエンターテインメントショーが中止・延期となっているが、伝統芸能である落語もその一つだ。

 

今回の企画は、自宅から好きな時間・好きな環境で観覧できる機会を提供しようと、ワンストップオンライン配信パッケージ「イベキャス 」の自主企画第1弾として実施されるもの。笑いと人情に溢れた夜を届けたいと企画された。

 

第1回目のゲストである三遊亭わん丈さんは、「二ッ目」という落語界の若手にして年間1000席もの高座に上がる、古典・新作を問わない革新派だ。

 

オンラインで届ける難しさ

当初、落語は生で聴いてもらわないと、と落語のオンライン配信には否定的なところもあったというわん丈さんだが、実際に配信を試してみると話の内容によって、配信でも良さが伝わる噺もあると感じたという。

「落語は人情噺とそれ以外に分けたとして、音楽に例えますと、人情噺はアルバムで、それ以外のものはシングルカット。その中で現代でも残っている名作人情噺は大ヒットアルバムで、ストーリーがしっかりとしています。だからオンラインでもストーリーの強さでお客様を引き込んでいけている気がします」(わん丈)

「人情噺ではない方の噺には、ジャブを打つかのように反応をみながら笑いを誘っていく場面がたくさん御座います。しかし現在の配信技術では、わずかな”間”が空いてしまい、お客様との呼吸が上手くいきません。そのズレが何度も続くのは致命的です」

「高座では、目が良いので300人ぐらいまでは、全員が笑っているか一人ひとりの表情も逃さずに見渡している」というわん丈さん。お客さまからの目線、笑い声の強弱など、全身で感じて展開される一体感ある高座も魅力的だが、一人ひとりが特等席で観覧できるオンライン配信ならではの楽しみ方もある。オンライン配信では人情噺だからこそどっぷりとストーリーに浸れる新しい落語体験になりそうだ。

伝統芸能「落語」の継承は進化を取り入れているから

オンライン配信などチャレンジングな取組みにも、積極的に対応するわん丈さんは、落語という伝統芸能の継承者でもある。現代まで落語がずっと残っている理由について、これまでの師匠方による変化への柔軟性があってこそだと話す。だから自分も同じように、この落語という伝統芸能を残し続けるために時代に対する柔軟さも持っていなければいけないと思っているという。

もともと、わん丈さんは、滋賀出身で20代後半まで福岡でバンドマンをしていて、イベントも手がけていた。落語家への転身は、上京して、はじめてみた池袋演芸場での落語体験から。ライブパフォーマンスの世界で生き続けたいと思っている中、この国の生音楽シーンに少し限界があるのではと当時感じていたわん丈さんにとって、初めてみた落語には、一生の仕事としていけるだけの継続性を見出すことができたからだと話す。

たとえば、福岡の2000年頃はライブハウスを訪れるのは高校生が多く、大学生になるとクラブへと移ってしまうため、ファンとの関係サイクルは短い。落語はその点、固定したファンが長く寄席に通い、関係は長い。ファンとの関係値があることで、メディア露出に大きく頼ることもない。そうしたファンとの関係性やライブパフォーマンスとしてのコストパフォーマンスもよい、と考え、落語の道を選んだ。

わん丈さんも今までの師匠方と同じように、現在、新しい手法を落語に取り入れたりして、お客様にお友達を誘って来てもらえる、落語を広く知ってもらうことにチャレンジする。「ITは苦手」というが、現在YouTubeで毎日配信をしている。きっかけは、コロナ禍での影響で中止になったある1つの独演会だそう。

チケットの払い戻しの対応をしようとした際、ほとんどのお客様が「延期日程まで待つ」という粋な意思表示をしてくださり、そのお返しとして延期日程までYouTubeの無料配信をするため、勉強をしてはじめたのだという。

 

お客さまとの関係性を大事にしているわん丈さんの人情噺は、落語家・三遊亭わん丈さん自身のあたたかさを感じる場になりそうだ。

 

三遊亭わん丈がゲストの「オンライン人情落語の夜 Vol.01」は、100名限定で開催。

イベントページから、オンライン観覧チケットを購入すると、ライブ配信後の6月22日まで、アーカイブの録画映像も楽しむことができる。

イベント名 【100名様限定】オンライン人情落語の夜 Vol.01「ゲスト:三遊亭わん丈」 イベントページのURL https://eventregist.com/e/evecas-rakugo-01 開催日時 2020/6/15(月) 19:30~21:00 会場協力 スタジオフォー チケットと金額設定 オンライン観覧チケット 2000円 主催 ワンストップオンライン配信パッケージサービス「イベキャス

 

(5月29日配信の「コースケ・よーこの不要不急な話第4話」より)

 

全国大会代替のアーチェリー競技会「SUMMER SHOOT’20」に支援の輪広がる

全国大会代替のアーチェリー競技会「SUMMER SHOOT’20」に支援の輪広がる »

全国大会代替のアーチェリー競技会「SUMMER SHOOT’20」の開催を発表した実行委員会に、続々と応援の声が届き、支援の輪が広がっている。

「SUMMER SHOOT’20」は、新型コロナウイルスの影響で、アーチェリーの全国大会が中止になった高校生・大学生の学生のために、この夏、努力の成果を発揮する機会をつくろうと、全国大会の代わりとなる大会の開催を目指したもの。アーチェリー用品メーカーであるDynastyArcheryの全面協力のもと、アーチェリーを通してSNS上で知り合ったメンバーが中心となってプロジェクトを運営、推進している。

「SUMMER SHOOT’20」開催発表をした5月26日以降、国内、海外の有名選手や大学、各企業から反応があり、支援募集を行っているCAMPFIREのサイトには、6月10日時点で100名以上の個人支援と各企業、大学から支援が集まっている。

全国⼤会は⾼校⽣のスポーツの祭典、挑戦であると同時に、⼤学や企業へのスポーツ推薦、AO⼊試への実績となりえる⼤会でもあることから、大会を通してスポーツ推薦の道筋を拓く大学のコーチ・監督の参加も決定し始めている、という。また、スポーツ推薦の枠ではないが、一般受験を目指す高校生と大学アーチェリー部の交流がこの大会で行われるという流れもできており、新しいカタチの大会が生まれそうだ。

支援企業には、アウトドアファッションの「CHUMS(株式会社ランドウェル)」が副賞のブランドグッズ提供を、アーチェリーを題材とした漫画の「株式会社双葉社 月刊アクション 『弧を描く』」がイラスト使用許可を、酒造メーカー「菊水酒造株式会社」が協賛と協賛以外に新型コロナウィルス対策として高濃度エタノールの提供の検討を、就職支援サイトの「体育会ナビ(株式会社ガーディアンシップ)」が支援を、アーチェリーメーカーの代理店活動や通販、教室運営まで行っている「KACアーチェリーグループ」が副賞として最新型の最高級ハイエンドモデルの弓具提供を、イベントチケッティングのプラットフォーム「イベントレジスト株式会社」が新型コロナウィルス対策も兼ねた選手の募集登録システム提供を実施、本サイトを運営する「イベントマーケティング」も、大会の舞台裏や大会開催レポートなどの情報発信をメディアパートナーとして支援する。

 

 

また、選手のIDパス制作協賛には、「株式会社チャフフレア」、会場設営の協賛には「株式会社コーラス」、K・M・Works 久保さん、 ​クラウドファンディングのリターンとしての協力で「有限会社 石井製麺所」、若者への情報拡散として「ラーメン二郎亀戸店」など、発表直後から後援の声が相次いでいる。

目標人数500人、目標金額450万円としているクラウドファンディングは、現在も支援=共創者を募集中。宿泊型の大会にすることでのスポーツツーリズムの可能性や地域活性の一つとしても大会開催の価値を創造し、「よりたくさんの人に、スポーツ、アーチェリーを通してひらける未来があることを広める当事者になってもらいたい」、「アーチェリーを日本中に広める共創者を集めたい」と伝える。

 

【SUMMER SHOOT’20開催概要】 名称:SUMMER SHOOT ʻ20 開催⽇時:2020年9⽉26⽇(予選ラウンド・決勝トーナメント) 9⽉27⽇(決勝トーナメント) 開催場所:⻑野県上⽥市 菅平⾼原スポーツランド サニアパーク菅平 〒386-2204 ⻑野県上⽥市菅平⾼原1278-244

競技種⽬:アウトドアターゲットアーチェリー リカーブ部⾨のみ ■ 個⼈ 予選:70m×72射 決勝:オリンピックラウンド ■ ⾼校⽣の部(90名)・⼤学⽣の部(60名)&トップアーチャー・ゲスト ■ 団体戦トーナメント(男⼥混合可 3名1組) ・3名まとめての個⼈・団体併⽤エントリー ・3名未満でエントリーの場合は主催者による 団体編成を個⼈予選成績からチーム分けを⾏う

【SUMMER SHOOT’20クラウドファンディングページ】 https://camp-fire.jp/projects/view/279390 ■公式HP https://www.proshop.official-dynasty.com/ss20 ■公式Twitter アカウント:@summershoot20 ■公式Instagram アカウント:summer_shoot20 ■Facebook イベント名:Summer Shoot’20

愛知国際会議展示場がイベントガイドライン策定 〜Aichi Sky Expo

愛知国際会議展示場がイベントガイドライン策定 〜Aichi Sky Expo »

6 6月, 2020

6月5日、Aichi Sky Expoを運営する愛知国際会議展示場(株)が、新型コロナウイルス対応のイベント開催にむけて「COVID-19感染防止ガイドライン 【主催者様用】 2020」を策定した。

同ガイドラインでは

イベント参加者の人数について、 政府が5月25日に全国の緊急事態宣言の全面解除に伴い公表した新型コロナウイルス対策の「基本的対処方針」を改定、社会・経済活動の制限や自粛要請に関する「段階的緩和の目安」を基準とした。

<政府の社会活動緩和の目安 コンサート/展示会> 5月25日〜6月18日 上限100人(屋外200人) or  50%以内 6月19日〜7月9日 上限1000人 or  50%以内 7月10日〜7月31日 上限5000人 or  50%以内 8月1日メド 上限なし50%以内

そのほか、.感染者発生リスク軽減・抑止・管理の体制として、健康チェック、 主催者/スタッフ/来場者全員のマスクの着用を必須とし、マスク未 着用の場合は入館させない、消毒液の設置と実施の案内、機材を毎回消毒殺菌対応などがあげられている。

感染防止体制の案内告知 、待機列/入退場口の2m(最低でも1m)間隔、接触機会を減らす施策、座席仕様の接触対策についても言及している。

同ガイドラインは今後、政府/新型コロナウイルス感染症対策専門家会議/愛知県等から発信されるガイドライン等の変更などにより、随時改定する場合があるという。

詳細は愛知国際会議展示場(株)発表のCOVID-19感染防止ガイドライン 【主催者様用】 2020ガイドライン(PDF)を参照のこと。