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シンガポールMICE市場価値、2027年に52億ドルに成長

シンガポールMICE市場価値、2027年に52億ドルに成長 »

21 9月, 2020

Kenneth Research社は、シンガポールのMICE市場の予測評価を提供する調査レポートを2020年9月21日に発行した。

シンガポールの会議、インセンティブ、会議および展示会(MICE)市場は、2017年に2,523.4百万米ドルに達した。また、2027年末までに5,214.9百万米ドルの市場価値へと成長すると同調査では予測している。国内でのクライアントミーティング、ブランドプロモーション、従業員トレーニング活動を含むビジネス活動の増加により、近い将来の市場の成長が促進されると推定されている。さらに、ビジネス旅行者のライフスタイルの変化、急速な都市化および産業の成長は、市場の成長の要素となっている。

国の急速なインフラ開発とMICE観光の技術進歩は、予測期間中の市場の成長を後押し、ビジネスのグローバル化の進展と中小企業の増加も、国のMICEの成長の材料になるという。

ハイブリッドミーティングの増加傾向、国の労働人口の間でのソーシャルメディアとミーティングアプリも、近い将来の市場成長に有利な機会を提供するとみている。

シンガポール観光局(STB)の2019年の国内の国際訪問者数(IVA)は930万人に増加。観光客の到着の急増もホテルの収益にプラスの影響を与えているという。 STBによる別の統計によると、シンガポールの官報ホテルの客室収益は約29.4億米ドルに達し、2018年の成長率は7.5%でした。また、同じ年の平均稼働率(AOR)は1.4ポイント増加して86.2%という。

主要企業 シンガポールのミーティング、インセンティブ、会議および展示会(MICE)の観光市場における主要な役割を果たす企業として、ATPI Ltd., BCD Travel, BI WORLDWIDE™, Carlson Wagonlit Travel, Ace:Daytons Direct (international) Pte Ltd, EXO Travel, World Express Pte Ltd, 1 M.I.C.E. LLP,Freeman Company, Adrenalin Group Pte. Ltd.などをあげている。

感染症対策総合展の主催者に聞いてみた。いまどき(withコロナ)の展示会開催とは 名古屋市観光文化交流局 柳原貴人さん

感染症対策総合展の主催者に聞いてみた。いまどき(withコロナ)の展示会開催とは 名古屋市観光文化交流局 柳原貴人さん »

22 8月, 2020

9月9日(水)から3日間、ポートメッセなごやで「名古屋から提案! 新しい生活様式のビジネスシーン 感染症対策総合展」が開催される。主催者は名古屋市、(一社)日本展示会協会、(一社)日本ディスプレイ業界団体連合会で構成される感染症対策総合展実行委員会。

出展料無料で、装飾負担金1小間5万5000円(税込)という条件で、7月7日から募集していた出展スペース(100小間)はすでに満小間売切れになっている。

新型コロナウィルス感染症の影響により経済活動が著しく停滞しているなか、三密を避けるなど、感染症対策を万全に行うことで、経済活動を徐々に再開させていき、今後も新しい生活様式を模索し、活力を取り戻す段階へと進めていくための、アイデアやソリューション、機器が一堂に集結する。

オンラインで展開しているイベントマーケティングNewsでは、8月12日16:30から生放送で、実行委員会の名古屋市観光文化交流局の柳原貴人氏へインタビューを実施した。

アバターで世界から参加できる「avatar MICE」の実証イベントを日本橋で

アバターで世界から参加できる「avatar MICE」の実証イベントを日本橋で »

20 8月, 2020

アバターで世界から参加できる「avatar MICE」

ANAグループのavatarin株式会社(代表取締役CEO:深堀 昂 氏)と三井不動産株式会社(代表取締役社長:菰田 正信氏)は、アバターを通じて世界中から参加できる新しい形のイベント開催を目指し、「avatar MICE」の実証を開始する。

「avatar MICE」とは、既存カンファレンス施設とアバターを組み合わせた新しいMICEの形。アバターを活用してリアルの場で偶然起こるセレンディピティや人間味のあるコミュニケーションや空間のそのものを伝送することで、現行のオンライン会議ツールでは実現が難しい新しい形のイベントの実現を目指す。

実証の第1弾は、金融庁と日本経済新聞社が主催するBG2C FIN/SUM BBにて実施。8月24日、25日に室町三井ホール&カンファレンスで実施予定の一部セッションで、登壇者やチケット購入者を含む参加者の一部に向けて、会場にavatarinが独自開発した普及型コミュニケーションアバター「newme(ニューミー)」を設置する。

新型コロナウイルスの影響によりリアルに集うことが困難な状況下においても、参加者には遠隔でのセッション参加やネットワーキングの機会を、メディアパートナーには遠隔での囲み取材の機会を提供する。

avatarinはサービスの企画・立案とnewmeを含むアバタープラットフォーム「avatarin」の提供を、三井不動産は室町三井ホール&カンファレンスの場を提供し、登壇者と参加者間のネットワーキングを促進していきます。

新型コロナウイルスの影響でバーチャルな学会やカンファレンスが増加し、リアルな開催に比べて参加者同士のコミュニケーションが大幅に減少するなどの課題が上がっている。また、日本が積極的に誘致を目指しているMICEは、“たくさんの人と情報が一堂に集まる行事”であり、これらを開催することで“大きな経済効果や新たなイノベーション(技術革新)を生む可能性を秘めている”とされており、avatarinと三井不動産はアバターを活用した遠隔コミュニケーションの体験を提供することでMICEの発展に寄与していく。

今後、avatarinと三井不動産は、室町三井ホール&カンファレンスにとどまらず、日本橋三井ホールや宇宙ビジネス拠点X-NIHONBASHIなど、日本橋エリア内における各種カンファレンス施設において「avatar MICE」を導入、イベント主催者がインフラとしてアバターを活用可能なカンファレンス施設として整備していく。「宇宙」分野の産業創造を目指す日本橋の街全体に、リアルとデジタルが融合した新たなコミュニケーションの形を提示する。

 

◆BG2C FIN/SUM BB開催概要

名 称:Blockchain Global Governance Conference -BG2C­- FIN/SUM Blockchain & Business -FIN/SUM BB- 主 催:金融庁、日本経済新聞社 参加者:国内外の政府・公的機関、ブロックチェーンのスタートアップ、研究機関、研究者、大学関係者、金融機関、IT企業、メディア、学生など 日 時:2020年8月24日(月)、25日(火) 会 場:室町三井ホール&カンファレンス 特別協賛:三井不動産株式会社

グリー子会社がバーチャルビジネスイベント制作プラットフォーム REALITY Spacesを提供開始

グリー子会社がバーチャルビジネスイベント制作プラットフォーム REALITY Spacesを提供開始 »

20 8月, 2020

株式会社Wright Flyer Live Entertainment(代表取締役社長:荒木英士、以下「WFLE」)は、バーチャルビジネスイベント制作プラットフォーム「REALITY Spaces」の提供を開始した。 新型コロナウイルス(COVID-19)の感染防止対応により、展示会やカンファレンス、商談会の中止や延期が相次ぎ、国内外の様々な経済活動に甚大な影響を及ぼしている。 大人数を動員するビジネスイベントの実施が困難になる中、オンラインで参加できるイベントの需要がかつてない高まりを見せている。

WFLEでは、バーチャルライブ配信アプリ「REALITY」における3D CGを用いたリアルタイムコミュニケーション機能やイベントの実施を数多く手掛け、また多数の国内大手企業向けにVR映像配信プラットフォームや仮想空間を活用したアプリの開発サービスを提供してきた。そこで培われたテクノロジーとノウハウをパッケージ化し、大人数が参加可能なホワイトレーベル型のバーチャルイベント制作プラットフォーム「REALITY Spaces」の提供を開始した。

「REALITY Spaces」では、PCやスマートフォンからアクセスできるバーチャル空間上にイベント会場や企業ブースを構築可能。出展者がアバターとなりリアルタイムでプレゼンテーション(映像・音声)を配信することができるほか、会場内を自由に歩き回る参加者とチャットでコミュニケーションを取ったり、自社Webサイトに誘導できる。また、リアル会場とバーチャル会場の同時開催をする場合は、リアル会場でのプレゼンテーションをバーチャル会場に連動が可能になる。

■「REALITY Spaces」の主な機能 イベント主催者・出展企業向け

・イベント会場・企業ブース構築 ・企業ブースでのプレゼンテーション配信(リアルタイム・収録データ双方可能) ・参加者との商談 ・リアル会場とのプレゼンテーション連動 ・自社Webサイト連動 ・自社EC連動(カスタマイズ) ・参加者間のチャット機能(カスタマイズ) ・イベント参加者の利用分析・統計

イベント参加者向け

・アバター選択と会場内の自由移動 ・展示内容やプレゼンテーションの閲覧 ・出展者との商談

■「REALITY Spaces」の特徴

・参加者数十人の小規模イベントから数万人規模の大規模イベントまで対応 ・エンターテインメントからビジネスまで幅広い活用 ・有料イベント/無料イベント双方に対応 ・会場デザインやアバターのカスタマイズによる多彩なイベント演出 ・ホワイトレーベル型パッケージのため、自社ブランドによる独自アプリでの提供が可能 ・指定機能のみのパッケージ利用および個別カスタマイズ開発双方の選択が可能 ・個別カスタマイズ例:既存サービスとのID連携/EC連携/解析ツール連携等 ・VRヘッドセット不要のPC・スマートフォン対応であらゆるユーザーがアクセス可能

■「REALITY Spaces」の想定利用シーン

・展示会/商談会 ・カンファレンス/セミナー ・オンライン学習 ・商品発表会 ・就職説明会 ・株主総会 ・その他

WFLEは今後も「REALITY Spaces」を通じて、イベント運営者には新たなビジネス機会を、参加者にはオンラインならではの体験を提供することで、「なりたい自分で、生きていく。」というビジョンの実現を目指すという

※ホワイトレーベルとは、ある企業が独自で開発した製品やサービスを他社が自社のブランドとして販売できる権利のこと。。

ケータリングの感染症対策プラン提案 〜シービーサービス

ケータリングの感染症対策プラン提案 〜シービーサービス »

15 8月, 2020

カツサンドの弁当やとんかつレストランの運営を行う井筒まい泉グループの(株)シービーサービスが展開するCBSケータリングが、新型コロナウイルス感染症対策を施したケータリング「感染症対策プラン」の提供を開始した。

コロナ禍の影響で、イベントの中止・延期・オンライン化が進んでいるなか とくにイベントでのケータリングは、感染症拡大の懸念もあり、なかなか実施できない状況だった。 今回同社ではイベント主催者からの要望に応えで、感染症対策を盛り込んだプランを提案している。

具体的な対策は下記の6点

各料理を個別に包装、蓋付きカップによる飛沫感染予防 ドリンクは、缶・ペットボトルで提供 プロならではの、密を回避するレイアウト提案 スタッフによる取分けサービス(スタッフは常にゴム手袋・マスク着用) トングを使わないスタイルで接触感染を予防 スタッフの体調衛生管理

 

感染リスクを抑える個食ビュッフェプラン(PORTION BUFFET PLAN)として、4000円、5000円、6000円のプランなどをさまざまプランを提案している。

4000円(税別)プラン 【冷製】 ・まい泉 ミニメンチかつバーガー ・タコの地中海風マリネ ・スモークサーモンとクリームチーズのトルティーヤ ・鶏もも肉の冷製 はちみつきな粉風味 【温製】 ・豚肉とさつま芋の黒胡椒風味 ・白身魚のからあげと蓮根の八方だれ ・シェフおすすめパスタ ボスカイオーラ 【デザート】 ・季節のカップゼリー

5000円(税別)プラン 【冷製】 ・まい泉 ミニヒレかつバーガー ・小海老のカクテルサラダ ・冷製フジッリとセミドライトマトのオリーブ風味 ・イズミ鯛のカルパッチョ 野菜のブリュノワーズ添え ・鶏のから揚げと野菜の油淋鶏風マリネ 【温製】 ・合鴨のミートローフ 茸ソース ・豚バラ軟骨と大根のとろとろ煮込み ・ベビー帆立と高野豆腐の旨塩胡麻炒め ・太麺ソース焼きそば 【デザート】 ・パティシエ特製プティフール

6000円(税別)プラン 【冷製】 ・まい泉 ミニヒレかつバーガー ・小海老のカクテルサラダ ・リングイネの冷製 生ハムのバジルとバルサミコ風味 ・スモークサーモンとクリームチーズのトルティーヤ ・燻り鴨の冷製 りんごのカルバドス風味 ・国産牛のコールドローストビーフ 和風サラダ仕立て 【温製】 ・桜山豚のグリル 野菜のカポナータ仕立て ・鶏じゃが イタリア風 ・メカジキのソテー エスカルゴバター ・小海老のチリソース ・もち麦と枝豆の混ぜご飯 紫蘇風味 【デザート】 ・パティシエ特製プティフール ・季節のカップムース

利用者に”安心”を届けるため、三密、ソーシャルディスタンスに考慮した運営も推進していく。

注文や問合せは下記まで

株式会社シービーサービス ケータリング事業部 営業二課  〒116-0014 東京都荒川区東日暮里2-48-8 TEL: 0120-997-720 FAX: 03-6806-7983 Email: cbs-catering.ordcbs-catering.order2@cb-service.co.jp URL: https://www.cbs-catering.com/

軽井沢プリンスホテルがMICEを強化

軽井沢プリンスホテルがMICEを強化 »

11 8月, 2020

軽井沢プリンスホテルが、MICE専用ロビー、ロータリー、ラウンジのなどの「WEST MICE ZONE」をリニューアルオープンした。また、MICE、ご宿泊双方の利用者の利便性向上を目的に、ホテル中央にレストラン棟(2店舗)を新設、一部客室もリニューアルオープンする。

プリンスホテルなどを展開する西武グループでは、グループの経営理念である「グループビジョン」に基づき、持続可能な社会の実現に向けた取り組みを「サステナビリティアクション」として積極的に推進。新型コロナウイルス感染拡大予防の観点からMICEにおいても密を回避した形式が求められるなか、「安全」なサービスの提供として、軽井沢ならではの広い敷地を生かした開放感のある新しいMICEの形を提案。「環境」への配慮として、地産地消メニューの提案やウォーターサーバーの利用促進、使い捨てプラスチック製ストローの提供廃止、食品ロス削減などに取り組む。

1.MICE新施設

(1)【バンケット専用エントランス】MICE利用者専用の玄関口

(2)【バンケットロビー】MICE利用者専用のご到着ロビー、受付、クローク、待合他

(3)【バンケットテラス】セミナー・研修中のブレイクタイム、アフターパーティーや懇親会他

2.レストラン棟

(4) 2F【ALL DAY DINING LOUNGE/BAR】、1F【中国料理レストラン】

3.客室リニューアル

バンケットロビー イメージ

レストラン棟 イメージ

客室

■MICE機能のバリューアップ

「避暑地・軽井沢」から「リゾートMICE都市・軽井沢」へ 軽井沢町は、2010年「軽井沢リゾート会議都市推進協議会」を発足し、多くのリゾートMICEを誘致してきた。2016年には「G7長野県・軽井沢交通大臣会合」、2019年には「G20 持続可能な成長のためのエネルギー転換と地球環境に関する関係閣僚会合」を誘致し、メイン会場として開催された。今後もダボス、アスペンに続く世界有数のリゾートMICE都市に向けて機能強化を図り、軽井沢町とともに「リゾートMICE」を発信していく。

■Safe&Sustainable MICE

軽井沢プリンスホテルでは、「Safe&Sustainable」をテーマに、安全・安心で、環境に配慮したMICEスタイルを提唱。今回の新施設の工事においても掘削残土をロータリー等、可能な限り敷地外構工事に利用し、残土運搬量の削減に取り組み、ファイヤープレイスでは敷地内の間伐材等を薪に再利用する等などを行っている。

・「Prince Safety Commitment」(プリンス セーフティー コミットメント) お客さまにより安全で清潔な空間で快適に滞在できるよう、新たな衛生・消毒基準「Prince Safety Commitment(プリンス セーフティー コミットメント)」を策定し、安全な環境を用意。 MICEにおいては、座席の間隔を広くし、会場へもスタッフが間隔をあけてご案内する等、あらたなスタイルを取り入れている。

・地産地消の考えに基づいたメニューの提供

地元食材を使用し、地域の魅力の発信につなげるとともに、輸送に伴う排ガス抑制にもつなげる。

・ウォーターサーバーの利用促進

マイボトル持参を提案し、ウォーターサーバーを会場内に設置することでプラスチックごみの削減につなげる。

・使い捨てプラスチック製ストローの提供廃止

レストラン同様、MICE会場となる宴会場においても使い捨てプラスチック製ストローの提供を廃止した。

・食品ロスの削減

コース料理では各料理の量を調整し、召し上がりやすく食べ残しのないメニューを提供。また、今後ブッフェについては、食べられる量に合わせて取り分けられる「6分割プレート」を導入。

・ゴルフ場における脱衣所の使い捨てビニール袋の撤廃

ホテル周辺の当社が運営するゴルフ場では、脱衣所に設置していた使い捨てビニール袋を撤廃した。

 

【MICE新施設、レストラン棟 配置図】 ■施設概要 (1)バンケット専用エントランス

団体のお客さま専用の大型バスが発着可能な専用エントランスを新設。

(2)バンケットロビー [247㎡]

広々としたロビーにはクローク、待合スペースも備え、気兼ねなくご到着・ご出発のお時間を過ごせる。 ホテルのほぼ中央に位置し、各宴会場や会議室、客室へのスムーズな移動も可能。1,620㎡の宴会場「メインバンケットホール長野」にも直結し、利便性が向上する他、宿泊のお客さまとの導線を整理し、密な空間を回避する。

(3)バンケットテラス「KURUMI」  [ラウンジ174㎡、テラス133㎡]

宴会場利用者専用のバンケットテラスを新設します。屋内にはコワーキングスペースや打合せスペースとして活用できるカウンターテーブルを配置、また屋外のテラス席では、青空の下でのオフサイトミーティングや、アフターMICEとして炎を囲んで語り合うことができるようファイヤープレイスも設ける。安全に人々が集い、末永いコミュニケーションが継続していくよう交流の基点を目指します。施設名称の「KURUMI」は、長野県の名産品でもあるクルミに由来している。

(4)レストラン棟 [2階建て、各階1,300㎡]

ホテルのレストラン機能を集約し、2FはALL DAY DINING LOUNGE/BAR、1Fは中国料理のレストランを新設。施設はバリアフリー化することでお客さまの利便性も向上。

・ALL DAY DINING LOUNGE/BAR 「Primrose」 (2F)

テラス席もある開放的な空間で、オープンキッチンから信州・軽井沢の食材を使用したできたての料理を提供。プリンスホテルの“シェフの技”に信州・軽井沢の素材と現代の食の楽しみ方のエッセンスを織り交ぜたダイニング。食べられる量に合わせて取り分けられるよう「6分割プレート」を導入し、食品ロスの削減につなげる。 【営業時間】朝食 6:30A.M.~10:30A.M./ランチ 11:30A.M.~3:00P.M./ディナー 5:30P.M.~9:00P.M. /喫茶 10:00A.M.~6:00P.M./バータイム 6:00P.M.~11:00P.M.【店名】「Primrose」(プリムローズ)は軽井沢の町花「サクラソウ」の英名。

ディナー イメージ

・中国料理 「桃李」 (1F)

軽井沢プリンスホテルで長く愛された「中国料理 桃李」の味を継承しつつ、中国料理の発酵食品と発酵調味料の黒大豆の味噌(トーチ)や発酵唐辛子、黒酢、米麹と信州の旬な食材との組み合わせにより、伝統的な四大中華料理を現代的にアレンジ。ライブキッチンを備え、料理人が腕を振るう様子も楽しめる。 【営業時間】ランチ 11:30A.M.~3:00P.M./ディナー 5:00P.M.~9:00P.M. 料理イメージ

・インテリアコンセプト

2FのALL DAY DINING LOUNGE/BAR「Primrose」は、「軽井沢の四季を知らせる風と光」をテーマに軽井沢の爽やかな風と木漏れ日を幾何学的にアレンジしたモチーフやアート、光の演出で表現している。 1Fの中国料理「桃李」は、「軽井沢の大地」をテーマに軽井沢の草花の美しさと大地の力強さを中国伝統工芸である刺繍アートを現代的にアレンジして内装に取り入れました。

(5)客室リニューアル

全174室のうち、72室が「軽井沢の自然の光」をテーマに、木漏れ日のような柔らかな光をイメージしたカラーデザインの部屋に変わった。 客室

■プリンスグランドリゾート軽井沢のこれまでのバリューアップ 2012年 軽井沢プリンスホテル ウエスト宴会場 リニューアル ザ・プリンス 軽井沢 全客室、ラウンジリニューアル 2014 年 ザ・プリンス ヴィラ軽井沢 開業 軽井沢72ゴルフ 東コース クラブハウスオープン 軽井沢・プリンスショッピングプラザ 第 7 期増床 2015 年 軽井沢プリンスホテル イーストコテージ 27 棟

MICE業界の最長老森本福夫氏が会長職に 〜イベントサービス新社長に立木淳一氏

MICE業界の最長老森本福夫氏が会長職に 〜イベントサービス新社長に立木淳一氏 »

5 8月, 2020



海外企業や団体の訪日報奨旅行やインセンティブ・イベントを手がける株式会社イベントサービスが電音エンジニアリングの傘下に入った。昨年暮れから進めてきた交渉が妥結したもの。

1981年イベントサービスを創業した森本福夫氏は、同社の全株式を電音エンジニアリングに売却、代表取締役社長から会長となった。新社長には電音エンジニアリングの立木淳一氏が就任。イベントサービスが使用している倉庫、事務所、ショールームの全ては森本氏の個人所有のまま、同社へ貸し出しする。

森本氏は”ラッキーさん”の愛称で日本のMICE業界を牽引。近年はインセンティブ関係者の集まる国際団体SITEの日本支部の立ち上げ活動にも注力している。

電音エンジニアリングは、株主総会や周年記念式典など、主にホテルでのビジネスイベントの企画・運営や映像制作を手がけている。

2社が連携することで、イベントサービスの映像・音響・照明の機器や技術を強化するとともに、電音エンジニアリングのネットワークを活かして国内顧客の開発を進めていく。電音エンジニアリングはインバウンドビジネスにも進出する。

日本在住外国人の生活を支援する展示会「第1回 EXPAT EXPO TOKYO 2020」11月に初開催

日本在住外国人の生活を支援する展示会「第1回 EXPAT EXPO TOKYO 2020」11月に初開催 »

2 8月, 2020

1月6日(金)・7日(土)東京ワールドゲートで、「第1回 EXPAT EXPO TOKYO 2020」が開催。日本初の「日本在住の外国人向け」の展示会となる。主催は「外食ビジネスウィーク」や「住宅ビジネスフェア」を開催している。(株)イノベント(取締役代表執行役社長は堀正人(ほり・まさと)氏。)

社会経済のグローバル化が進み、東京都だけでも約58万人の海外出身者が生活しているが、言語の壁など外国人向けの生活サポートサービスの情報は限られている。のが現状です。また、外国人駐在員もつ置く企業の人事・総務担当者も効率的な情報収集の場を必要としている。そのような状況を背景として、日本在住の外国人やその家族が日本で快適な生活を送るため、英語による生活サポートサービスを提供する企業や自治体・団体と出会える場を創出することを目的に、外務省・港区の後援のもと「EXPAT EXPO TOKYO 2020」が開催される。会場は今年開業した、東京ワールドゲート神谷町トラストタワー。

同展では、日本在住の外国人への訴求を図る出展社を募集している。申込み問合せは、株式会社イノベント(TEL:03-6812-9422)まで。

<「EXPAT EXPO TOKYO 2020」開催概要> イベント名:第1回 EXPAT EXPO TOKYO 2020 会期   :2020年11月6日(金)・7日(土) 開催場所 : 東京ワールドゲート 神谷町トラストタワー2F(東京都港区虎ノ門四丁目) 主催   :株式会社イノベント 後援   :外務省・港区 特別協力 : プラザホームズ株式会社 運営事務局: 株式会社イノベント(〒107-0062 東京都港区南青山3-1-31 NBF南青山ビル2F) 公式HP   :https://expat-expo.jp/

関西ホテル・レストラン・ショー開幕 商談機会をの声に応えコロナ対策十分に

関西ホテル・レストラン・ショー開幕 商談機会をの声に応えコロナ対策十分に »

29 7月, 2020

7月29日、インテックス大阪で「関西ホテル・レストランショー」ほか、7つの展示会開幕した。7月31日まで3日間の開催。

※関西・ホテルレストランショーの様子を会場上部のキャットウオークから生中継。

同展は緊急事態宣言解除後初の展示会として注目を集めており、新型コロナウイルス感染者数が増加するなか、万全な準備を整えて実施されている。

その特長となるのが、1時間ごと時間制の完全事前登録制。さらに当日はホールごとに入場者数と退場者数者をリアルタイムでカウントし、館内の人数を制限する。

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その他、サーモカメラの設置や救護室、隔離場所、医療従事者の常駐など、ガイドラインに沿った対策を実施。6月末からスタッフが現地入りし、会場や協力会社との連携シミュレーションを繰り返してきた。

開催の経緯について、主催の(一社)日本能率協会の小宮太郎理事は、「大企業はもちろん、特に中小企業にとって、展示会という商談機会が失われたことは大変影響が大きいことです。営業活動、マーケティング活動を行いたい、と多くの方からお声をいただき、それにお応えするために開催を決意しました。」と本紙インタビューで語っている。(小宮太郎氏のインタビューはこちら

開会式には大阪観光局の溝畑宏理事長も登壇。「7/29は日本MICEの始動!」と力強く宣言した。

※同展のようすは、イベントマーケティングのYouTubeチャンネル(https://www.youtube.com/channel/UCP7aGVqpPFMbBwHNu7K0GqQ)などで、随時お届けします。

 

[現地レポート#01_感染拡大防止策編]

大型BtoB展示会が再開、「関西ホテル・レストランショー」7展にみるリアル開催持続の道のり https://www.event-marketing.co.jp/hoteres-osaka_01

 

イベントマーケティング ニュース

世界各地で徐々に展示会再開の動きー国際見本市連盟が新型コロナの影響調査

世界各地で徐々に展示会再開の動きー国際見本市連盟が新型コロナの影響調査 »

20 7月, 2020

7月16日、国際見本市連盟(UFI)が UFI Global Exhibition Barometerの第25回調査報告を発表。COVID-19パンデミック(新型コロナウイルスによる感染書拡大)による世界各地の展示会産業への影響が明らかになった。同調査では、25の市場と地域にごとに調査結果をまとめている。

調査結果のポイント

■ 世界各地で展示会開催の事業が激減した後、 業界は徐々に動きはじめている。

■ 2020年の売上高は2019年の売上高の39%にとどまる。

■ 現時点で展示会業界の44%の企業が全ての投資を中止している。  一方多くの企業がデジタル関連投資を増加させている

■ 多くの業界でコロナ禍においてもFace to Faceイベントの高い価値が  認められており、業界の早い回復を確信している

そのほか、調査事項を下記のようにまとめている。

市場の動向

今回の調査では、COVID-19パンデミックが世界の展示会業界に与える深刻な影響が浮き彫りになった。 1月には世界中で85%の企業が「全体的な活動レベルは”平常”である」と回答したが、3月には15%にまで低下。以降、4月〜6月は5%から6%で推移。4月・5月については、73%の企業が「事業活動なし」回答した。

大多数の企業が2020年の下半期に「地方」や「国内」の展示会が再び開催されると予想していることから、活動レベルは徐々に上昇すると予想。2/3の企業が2020年の最終四半期の活動レベルを少なくとも「低下」させると予想している。すべての地域で、多くの企業が、国際的な規模の展示会は2021年まで開かないと考えている。

2020年上半期の売上高は、昨年の同時期と比較して平均で3分の2に減少している。2020年を全体で見ると、世界中の各展示会企業の売上高は2019年の39%にとどまると現時点では予想されている。
利益面では、2019年は2018年と比較して45%の企業が10%以上の増益と好調な水準だったが、2020年に発生した急激な減収により、39%の企業が赤字となり、現在、2020年の利益が安定または増加すると見込んでいる企業は7%にとどまっている。

調査に参加した企業の44%が投資をすべて中止している。同時に、半数の企業がデジタル化プログラムへの投資を増やしている。一方、多様性に関連するプログラムへの投資は55%の企業で減少または停止しており、持続可能性に関連するプログラムへの投資は54%となっている。

同調査では、今後数年間の展示会形式のトレンドについても調査を行っている。全世界の調査結果によると、57%の企業が「COVID-19は対面イベントの価値を確認した」と確信しており、この分野はすぐに回復すると予想しているのに対し、「確信が持てない」が31%、「全く確信が持てない」または「完全に同意できない」が12%となっている。 
”2019年は例外的な年だったことに加えて、今では世界中でかつてないほどの収益の落ち込みが見られるようになりました。業界は回復すると確信していますが、この危機が展示会の制作方法に大きな変化をもたらすことは誰もが認識しており、特にイベント前・期間中・イベント間のデジタル要素の強化が求められています。”とUFIマネージングディレクター兼CEOのカイ・ハッテンドルフは語っている。

UFIの調査のダウンロードはこちらから https://www.ufi.org/archive-research/the-global-exhibition-barometer-july-2020/

地域ごとの特長

* アジア太平洋地域では、1月にいち早く活動低下に直面した。1月は他の地域の85%以上が「通常」と回答したが、アジア太平洋では73%にとどまった。 * 中近東・アフリカ、そして中米・南米の多くの部分が、他の地域に比べて「通常レベル」までの事業回復に自信を持っていないように見える。いずれの地域においても、過半数の企業が「国内展示会」は2021年まで開催されないと予想している。 * 2020年全体の売上高の落ち込みは、アジア太平洋地域(39%)や欧州・北米(ともに44%)よりも、中東・アフリカと中南米(それぞれ昨年の31%と33%にとどまる)の方がわずかに高いと予想される。 * 利益面では、2020年に赤字を見込んでいる企業の割合は、アジア太平洋地域では34%、中東・アフリカ地域では48%、その他の地域では10社中4社程度と様々である。 * 全体では87%の企業がコスト削減を適用し、そのうち17%の企業では全体の50%以上のコスト削減を実施した。大多数の企業は公的財政支援を受けていない。同時に、44%の企業が公的財政支援を受けており、その大部分はコストの10%未満であった。 * COVID-19プロトコルとガイドラインに準拠するために必要な短期的な投資が、1/4の企業で全体のコストの10%以上を占めている。 * 世界全体の2020年の投資では32%が減少、44%がすべての投資を停止しているなかで、中南米では、60%の企業がすべての投資を停止している。 * 金融機関からの公的支援は、中東・アフリカと北米では、それぞれ31%と38%しか受けていない。

COVID-19の影響

デジタル化(1~5段階評価で2.9)、多様性(2.9)、持続可能性(2.8)について、展示会業界の変遷は中途半端なものではないと考えている。これらの評価は地域によってあまり変化していない。

3分野のうち、デジタル化プログラムは、COVID-19が最もインパクトを与えた分野である(60%の企業が「強い」または「重要」と回答)。世界的に見ても、およそ半数の企業がこの分野への投資を増やしている。 それに比べて、多様性に関連したプログラムへの投資は55%の企業で減少または中止されており、持続可能性に関連したプログラムへの投資は54%であった。約半数が、デジタル化(50%の企業)と持続可能性(46%)に向けて必要とされる「ほとんどの投資には不可欠で必要」であり、ダイバーシティ(49%)に向けては「かなりの割合で必要」であると回答している。

最も重要な経営課題

“COVID-19パンデミックのビジネスへの影響」が最も重要な経営課題と考えられている(合計回答の27%)。また、「デジタル化の影響」(回答の10%)が、「自国市場の経済状況」(21%)、「世界経済の発展」(18%)に続いて、初めて優先順位の上位にランクインした。”また、常に上位4位にランクインしている「社内の課題」と「業界内の競争」は、それぞれ7%(半年前は15%)、5%(半年前は20%)と、今回の調査では下位となった。中南米、中東・アフリカでは「自国市場の経済状況」が上位にランクインしている。

今後の展示会の形式

業界を牽引する可能性があるトレンドについて、世界的な調査結果は以下のようになっている。 * 57%が「COVID-19はFace to Faceイベントの価値を確認した」と自信を持っており、この分野が急速に回復すると予想している(19%が「はい、確かに」、38%が「ほとんどの可能性がある」)が、31%が「わからない」と回答している。 * 56%の企業が「国際的な『物理的な』展示会が減少し、全体的に参加者が減少する」と考えており(13%が「はい、確かに」、44%が「おそらく」)、25%が「わからない」と答えています。 * 82%の企業が、「ハイブリッドなイベント、イベントでのデジタル要素の増加」(30%が「はい、確かに」、52%が「おそらく」)と考えている。 * バーチャルイベントが物理的なイベントに取って代わる」と考える企業は17%と少数派(3%が「はい、確実に」、14%が「おそらく」)、20%が「わからない」と回答。

欧州・米国で顕著な違い

“仮想イベントが物理的なイベントに取って代わるか” という質問に対し、欧州80%の企業がNoと回答しており、北米企業はNoは「50%」にとどまった。

同調査について

2020年6月に実施された第25回グローバルバロメーター調査では、62の国と地域、459社の企業からのインサイトを提供している。これは、17のUFIメンバー協会と共同で実施された。南アフリカのAAXO(アフリカ展示会オーガナイザー協会)とEXSA(南部アフリカ展示会・イベント協会)、英国のAEO(イベントオーガナイザー協会)、スペインのAFE(スペイン見本市協会)、中南米を代表するAFIDA(Asociación Internacional de Ferias de América)の17のUFIメンバー協会と共同で実施された。 韓国ではAKEI(韓国展示会産業協会)、メキシコではAMPROFEC(メキシコプロフェッション協会)、オーストラリアではEEAA(オーストラレーシア展示会・イベント協会)があります。 日本では、インドネシアの IECA(インドネシア展示会企業協会)、インドの IEIA(インド展示会産業協会)、日本の JEXA(日本展示会協会)、マカオの MFTA(マカオ見本市協会)、ロシアの RUEF(ロシア展示会連合)、シンガポールの SECB(シンガポール展示会・コンベンションビューロー)、米国の SISO(独立展示会主催者協会)、タイの TEA(タイ展示会協会)、ブラジルの UBRAFE(União Brasileira dos Promotores Feiras)が参加しています。 UFIでは、展示会業界全体に重要なデータとベストプラクティスを提供することを目的としており、調査結果の全文は www.ufi.org/research からダウンロードできます。 次回のUFIグローバルバロメーター調査は、2020年12月に実施予定です。